資産運用おすすめランキング！理由や・成功のコツ・ポートフォリオ例・失敗例など徹底解説

資産運用を始めたい方の中には、「どこで始めれば良いのか」「何に投資すれば良いのか」「おすすめの投資先はどこか」「なぜ資産運用をするべきなのか」そういった悩みを持つ方も多いかもしれません。

本記事では投資初心者の方でも何に投資すれば良いのかしっかり選択ができるように、メリット・デメリットをわかりやすく説明しながら投資方法を紹介していきます。

その他、資産運用をおすすめする理由や投資初心者がやってしまいがちな失敗例も解説しているのでお見逃しなく！

それでは、まずは本当におすすめできる運用先から見て行きましょう。

資産運用おすすめ運用ランキング

資産運用におすすめの運用先ランキングは以下の通りです。

おすすめ1位：ヘッジファンド

資産運用におすすめの運用先第1位は「ヘッジファンド」です。

投資家が預けた資金をヘッジファンドのファンドマネージャーが国内外の株式・債券・外貨預金、不動産、コモディティなど制限なしの様々な金融資産に投資を実施。

その運用成果が投資家への配当金として還元されるという仕組みです。

日本ではあまり馴染みのない「ヘッジファンド」ですが、下落局面でも利益を出せる投手戦略を実施し、近年は「株価指数をも超える運用ができる」「モノ言う株主として存在感を示している」などとして話題となっています。

ヘッジファンドのメリット

ヘッジファンドのメリットは以下の通りです。

ヘッジファンドのデメリット（注意点）

一方、ヘッジファンドのデメリット（注意点）は以下の通りです。

ヘッジファンドの始め方

ヘッジファンドの始め方は主に以下の3つです。

ここでは日本で最もおすすめのヘッジファンド「BMキャピタル」を例に、「1. 直接問い合わせ」の方法をご紹介します。

まずは以下からBMキャピタルのサイトに行きます。

BMキャピタルの場合は公式サイトの上部または下部にお問い合わせ欄がありますので、「必須」項目は必ず記載し、「その他」には質問や事前に伝えておきたいことを記載します。

その後BMキャピタルから連絡が来ますので、面談の日程を決めます。

面談の日に詳しい過去の運用実績や手数料体系、投資戦略などの説明を受けた後に、面談の当日または後日契約といった流れです。

ヘッジファンドは出資額の大きさから利益額も大きいため、利益に対する税金額も気にしなくてはいけません。

5年以上の長期運用で手元に残る資金額が十分に育ったところで売却をして利益獲得を目指すと良いでしょう。

ちなみに本サイトでは日本のおすすめヘッジファンドをランキング形式で紹介していますので、以下の記事も是非ご確認ください。

おすすめ2位：投資信託（インデックスファンド・分配金なし）

資産運用におすすめの運用先第2位は「投資信託（インデックスファンド・分配金なし）」です。

投資家が預けた資金を投資信託のファンドマネージャーが国内外の株式・債券・外貨預金、不動産、コモディティなどのテーマごとの投資先に投資を実施。

その運用成果が投資家への配当金として還元されるという仕組みです。

投資信託の中でもインデックスファンドに分類され、さらに分配金なしのファンドがおすすめです。

投資信託のメリット

投資信託（インデックスファンド・分配金なし）のメリットは以下の通りです。

投資信託のデメリット（注意点）

投資信託のデメリット（注意点）は以下の通りです。

投資信託の始め方

投資信託の始め方は主に以下の3つです。

ここでは近年最もポピュラーな「ネット証券で購入」の方法をご紹介します。

ネット証券ではほぼすべてのファンドの購入手数料が無料なのでおすすめです。

以下がネット証券で購入する流れとなります。

これでファンドの買付が完了します。

投資信託（インデックスファンド・分配金なし）では1年以上の長期運用で価格上昇を待ち、資金が大きくなったところで売却をして利益獲得を目指すと良いでしょう。

投資信託で資産運用するならキャピタル世界株式ファンドのように分散性が効いた銘柄を選びましょう。

おすすめ3位：ETF（分配金狙い）

資産運用におすすめの運用先第4位は「ETF（分配金狙い）」です。

ETFとは、証券取引所に上場している投資信託で、「投資信託と株式のいいところ取りをしている」とも言われる金融資産。

その中でも売却益（キャピタルゲイン）ではなく分配金（インカムゲイン）で利益を狙う方法がおすすめです。

ETFのメリット

ETF（分配金狙い）のメリットは以下の通りです。

ETFのデメリット（注意点）

ETFのデメリット（注意点）は以下の通りです。

ETF（分配金狙い）の始め方

ETF（分配金狙い）の始め方は以下の通りです。

これでETFの買付が完了します。

分配金狙いのETF運用では長期の運用を目指し、安定的な利益獲得を目指すと良いでしょう。

おすすめ4位：株式（配当金狙い）

資産運用におすすめの運用先第4位は「株式（配当金狙い）」です。

株式投資とは、企業が発行する株式を購入し、買った時より高値で売ることで「売却益（キャピタルゲイン）」を、保有をすることで「配当益（インカムゲイン）」や「株主優待」の3つの利益を期待することができますが、その中でも「配当益」で利益獲得を目指すの方法がおすすめです。

メリット

株式（配当金狙い）のメリットは以下の通りです。

デメリット（注意点）

株式のデメリット（注意点）は以下の通りです。

始め方

株式（配当金狙い）の始め方は以下の通りです。

株式の売買はだいたいが100株～ですが、最近では1株～購入できる「ミニ株」もおすすめです。

1株＝2000円の場合は20万円が元本として必要であるのに対し、ミニ株は2000円～始めることができます。

まずは株式を購入する過程や、値上がりや値下がりで何％の利益（または損失）があるのか、配当金受取や株主優待を受取ってみる、売却する過程などを経験して資産運用・投資の全体像を把握してから本格的に初めてみるのも良いでしょう。

おすすめ5位：米国債

資産運用におすすめの運用先第5位は「米国債」です。

米国債は、米国政府が発行する政府債券。

債券は発行元が破綻をする・中途売却しない限りは元本が確保されますが、外国債の中でも米国債は信用格付けが高く、利回りも個人向け国債と比べて高いためおすすめです。

メリット

米国債のメリットは以下の通りです。

デメリット（注意点）

米国債のデメリット（注意点）は以下の通りです。

始め方

米国債の始め方は以下の通りです。

米国債には2つのデメリット（注意点）がありました。

しかし、今後実質心配をしなくてはいけないリスクは1つ「為替変動リスク」のみでしょう。

理由としては、米国債を含む債券は満期まで保有をすれば元本が確保されています。リスクをできるだけ減らしたい方に関しては、リスクを負ってまで価格変動差益を狙う必要はないからです。

米国FRBは2024年9月に政策金利の大幅利下げを決定しました。今後も利下げは続くと見られています。

一方日本は3月に金利政策解除して利上げを開始以降、7月にも追加利上げを決定。9月の金融政策決定会合では金利を据え置いたものの、今後も利上げは続くと見られています。

米国の利下げと日本の利上げが続いた場合、円安ドル高局面の今、米国債を購入すると満期時に円高ドル安となり為替差損を被る可能性があるという点は、今後米国債を買うかどうかの検討を行う際の懸念材料とすると良いでしょう。

おすすめ6位：個人向け社債

資産運用におすすめの運用先第6位は「個人向け社債」です。

個人向け社債は、企業が個人投資家でも小口で購入できるように発行した債券。

債券は発行元が破綻をする・中途売却しない限りは元本が確保されますが、個人向け社債は米国債や個人向け国債に比べて破綻するリスクが上がる代わりに、為替リスクが無い・利回りが個人向け国債と比べて高いためおすすめです。

メリット

個人向け社債のメリットは以下の通りです。

デメリット（注意点）

個人向け社債のデメリット（注意点）は以下の通りです。

始め方

個人向け社債には「新発債」と「既発債」があります。

それぞれの特徴は以下の通りです。

種類	新発債	既発債
特徴	・新規に発行される債券 ・購入価格・利率が固定されている＝最終利回りが固定 ・情報収集に加えて迅速な購入が必須	・既に発行されている債券 ・実勢価格で取引される＝購入のタイミングにより最終利回りは変動 ・証券会社のサイトでじっくり購入を検討することができる

ご自身の投資スタイルに合った種類を選んでくださいね。

個人向け社債の始め方は以下の通りです。

おすすめ7位：REIT

資産運用におすすめの運用先第7位は「REIT」です。

REITとは「Real Estate Investment Trust」の略で、不動産投資信託を意味します。

投資家はREITに出資→REITはマンション、ホテル、オフィス、商業施設などの様々な不動産物件へ投資を実施。

REITは賃料収入や売買差益などからで得た利益を投資家に分配する仕組みです。

投資家は間接的に不動産投資を行うことになります。

REIT（および不動産投資）は株や債券とも異なるタイミングで値動きをするため、ポートフォリオに取り入れると投資リスクの分散効果をより高めることができるのでおすすめです。

メリット

REITのメリットは以下の通りです。

デメリット（注意点）

REITのデメリット（注意点）は以下の通りです。

始め方

REITへの投資方法は以下の主に以下の3つが挙げられます。

上記は上から手数料がかからない順に記載しています。

反対に最低投資額が安い順は投資信託＜ETF＜個別銘柄の順です。

またリスク分散が利くのは個別銘柄＜ETF・投資信託となります。

始め方は基本的には3つとも同じです。

REITはメリットが多い一方、デメリットも多くあるといった印象です。

しかし先述の通り、REIT（および不動産投資）は株や債券とも異なるタイミングで値動きをします。

より高いリスク分散効果が期待したいという方はポートフォリオに取り入れると良いでしょう。

（ただし、リスクヘッジを取りすぎてリターンがあまり期待できなくなるという点には留意してください。）

＞＞詳しくは「資産運用のポイント⑥各運用先のリスクを把握する」

おすすめ8位：外貨預金（定期預金）

資産運用におすすめの運用先第8位は「外貨預金（定期預金）」です。

外貨預金は、外国通貨で預金をする運用方法。円預金よりも高い金利と、円安局面では為替差益を狙えます。

メリット

外貨預金（定期預金）のメリットは以下の通りです。

デメリット（注意点）

外貨預金のデメリット（注意点）は以下の通りです。

始め方

外貨預金の始め方は以下の通りです。

外貨預金は、「円高」の局面で購入し、「円安」の局面で満期となった場合に為替差益を得られると解説しました。

円→米ドルで外貨預金を考えている場合、2024年10月時点では「円安ドル高」の局面にあり今後は「円高ドル安」になる可能性が高いと予想されているため、直近で外貨預金の運用を始めることはおすすめできません。

米国FRBは2024年9月に政策金利の大幅利下げを決定しました。今後も利下げは続くと見られています。

一方日本は3月に金利政策解除して利上げを開始以降、7月にも追加利上げを決定。9月の金融政策決定会合では金利を据え置いたものの、今後も利上げは続くと見られています。

米国の利下げと日本の利上げが続いた場合円高ドル安になる可能性もありますから、外貨預金を始める場合は実際に「円高ドル安」となった局面で開始をすると良いでしょう。

おすすめ9位：個人向け国債

資産運用におすすめの運用先第9位は「個人向け国債」です。

個人向け国債は日本政府が個人投資家でも小口で購入できるように発行した政府債券。

債券は発行元が破綻をする・中途売却しない限りは元本が確保されます。

ただし日本が破綻する可能性というのは極めて低く、また個人向け国債に関しては財務省の公式サイトに「元本割れなし」と明記されているので安心です。

メリット

個人向け国債のメリットは以下の通りです。

デメリット（注意点）

個人向け国債のデメリットは以下の通りです。

始め方

個人向け国債の始め方は以下の通りです。

個人向け国債はヘッジファンドや投資信託、個別株などの期待利回りと比べると金利が低く、資産はなかなか増えていきません。

資産を「増やす」というよりも資産を「守る」という意味合いで個人向け国債での運用を行うと良いでしょう。

おすすめ10位：定期預金

資産運用におすすめの運用先第10位は「定期預金」です。

定期預金（また普通預金）は運用期間中は元本保証のある唯一の金融商品。

また万が一金融機関が破綻した場合には1000万円までの預金額とその利息が保護されるペイオフ制度の対象のため安心です。

メリット

定期預金のメリットは以下の通りです。

デメリット（注意点）

定期預金のデメリット（注意点）は以下の通りです。

始め方

定期預金の始め方は以下の通りです。

定期預金の金利は近年、ネット銀行を筆頭に上昇傾向にあります。

しかし銀行も破綻する可能性がゼロではありませんから、ペイオフ制度の対象外となる1000万円以上を定期預金で運用する場合は以下のような対策をすると良いでしょう。

定期預金もヘッジファンドや投資信託、個別株などの期待利回りと比べると金利が低く、資産はなかなか増えていきません。

資産を「増やす」というよりも資産を「守る」という意味合いで定期預金での運用を行うと良いでしょう。

資産運用をおすすめする理由

では次に、資産運用をおすすめする理由について解説していきます。

資産運用をおすすめする理由①老後資金の準備

資産運用をおすすめする理由の1つ目は「老後資金の準備」です。

資産運用で老後資金の準備をしなくてはいけない理由としては、以下のような点が挙げられます。

詳しく解説していきます。

＞＞老後資金に必要な資金額目安を知りたい方はこちら

給与水準は上がっていない

経済協力開発機構（OECD）の2020年の調査（物価水準を考慮した「購買力平価」ベース）によると日本の平均賃金は20年間横ばいを推移しています。

それどころかダイヤモンド・ザイの筆者の試算によると、額面年収700万円の人の2002年から2022年までの手取り年収は減り続けています。

今を生きるので手一杯の今、月にわずかな額を金利0.1％程度の普通預金に貯金していくだけで十分な老後資金を確保できるでしょうか？

今貯金に回せる資金をより高い利回りが期待できる資産運用に回すことで、複利の効果も相まって大きな資産を形成していくことが可能となるのです。

年金支給額は減少傾向

では、65歳から受給が開始される年金をあてにしてみてはどうでしょうか。

以下は2005年～2022年までの平均年金支給額の推移です。

調査年	厚生年金 （国民年金含む）	国民年金
2005年	167,172円	53,012円
2010年	150,034円	54,529円
2015年	145,305円	55,157円
2020年	144,366円	56,252円
2022年	143,973円	56,316円

結論、年金の受給額は年々減少していることが分かります。

さらには年金には今後以下のようなリスクも考えられますから、老後資金を年金頼りにしていては非常に危険となるのです。

退職金額は減少傾向

では退職金をあてにするのはどうでしょうか。

以下は2003年～2018年までの平均退職給付額（大卒・定年退職者）の推移です。

2003年は2499万円だった平均退職給付額は15年間で1788万円と約28.45％減少していることが分かります。

「人生を捧げて1社で勤め上げる」といった考え方が一般的だった一昔前から、近年人々の働き方は多様になりました。

転職することやフリーランスとして働くことも一般的になり、さらに言うと退職金制度の無い企業も増えてきています。

退職金で老後資金を補うという考えはこれからの時代は捨てるべきなのでしょう。

資産運用をおすすめする理由②インフレリスクに備える

そして資産運用はインフレによる現金価値の目減りを防ぐという効果もあります。

【お金の価値＜モノの価値】となる状態をインフレと呼ぶことは周知の通り。1％のインフレ率上昇でお金の価値は1％下がるとされています。

例えば自動車が現在100万円で販売されている場合、2％のインフレが10年続くと来年には102万円、再来年には104万円…と毎年値段が上昇し、10年後には122万円になるということ。

これを「現金価値の目減り」といいます。

この現金価値の目減りを防ぐには、インフレ率と同等またはそれ以上の利回りが期待できる運用先で利子を受け取ることで現金の価値を維持していく必要があります。

以下の通り1980年以降の日本のインフレ率はだいたい2％前後を推移しています。

また日本銀行では「物価安定の目標」を消費者物価の前年比上昇率2％と定めています。

このことから、最低2％以上の利回りが期待できる資産運用先での運用をおすすめしているのです。

以下の表はインフレ率が2％の状況下で年間利回り1％、2％、3％、5％、10％が期待できる運用先で運用した場合、実質利回りとお金の目減りが防げるかどうか、実質の利益、運用先の例をまとめたものです。

以下の2つのポイントとあわせて抑えておくと良いでしょう。

年間利回り	1%	2％	3％	5％	10％
インフレ率	2％	2％	2％	2％	2％
実質利回り	1-2＝-1％	2-2＝0％	3-2＝1％	5-2＝3％	10-2＝8％
お金の目減り	防げない	防げる	防げる	防げるが物足りない	防げる
実質の利益	マイナス	プラマイゼロ	物足りない	余裕がある	かなり余裕がある
運用先例	・個人向け国債 ・定期預金 など	・個人向け社債 ・定期預金 など	・投資信託（インデックスファンド・分配金なし） ・ETF（分配金狙い） ・株式（配当金狙い） ・米国債 ・個人向け社債 ・REIT ・外貨預金 など	・投資信託（インデックスファンド・分配金なし） ・ETF（分配金狙い） ・株式（配当金狙い） ・REIT ・外貨預金 など	・ヘッジファンド など

資産運用をおすすめする理由③今からでも遅くない（人生100年時代）

資産運用を始める年齢は「早ければ早いほど良い」とされています。

理由は以下の通りです。

とは言え、年齢を重ねたからといってスタートが「遅すぎる」ということもありません。

「人生100年時代」です。

仮に寿命が100歳だとして、80歳から運用を始めても20年は資産を大きくするチャンスがあります。大きくした資産は将来的に家族に相続することも可能です。

この章で述べたように、近年は貯金や退職金、年金では老後資金の準備はできません。

また現金をそのままにしているとインフレの影響で現金価値が下がるリスクもあります。

ご自身の老後や家族の将来を想うのであれば今からでも良いので資産運用をするに越したことは無いのです。

※ちなみに口座開設・資産運用は0歳からも可能です。

【投資初心者は必読】資産運用のポイント

ではここで、資産運用をするにあたってのポイントを8つ解説していきます。

投資初心者の方は必読です。

資産運用のポイント①利回り1％の差が将来的に大きな差に

資産を大きくしていく上で重要となる点は、利回りや利率の大きさです。

例えば年間1％の利回りが期待できる運用先と10％の利回りが期待できる運用先を比べた場合、後者の方が大きな利益を狙えることは素人目にも分かりやすいでしょう。

ですが、1％と2％、5％と6％のようにたった1％の差で将来的に大きな差となることも知っておく必要があります。

以下は100万円を20年間、年間0.5％の利回りと1.5％の利回りが期待できる運用先で運用した場合の元利合計額をシミュレーションしたものです。

期待年間利回り0.5％の運用先の20年後の元利合計は104.1万円ですが、期待年間利回り1.5％の運用先の20年後の元利合計は134.7万円と、1％違うだけで約30万円もの差があります。

「たかが1％、されど1％」なのです。

年利5%の稼ぎ方は以下の記事を参考にしてみてください。

資産運用のポイント②運用先を1つに絞らない【分散投資】

資産運用においては様々なリスクが存在します。

これらリスクを軽減する方法としては「分散投資」が推奨されています。

具体的には、以下を意識してポートフォリオを組むと効果的な分散投資ができるとされています。

リスク	対策	運用例
価格変動リスク	価格が下落しても上昇しても利益を得られる方法を組み合わせて分散投資	・空売りと現物売り ・先物取引 ※空売りと先物取引はリスクが高いため個人での取引は非推奨
信用リスク	信用リスクが異なる資産同士で分散投資	・ブラジル国債と米国債 ・大手企業社債と中小企業社債
為替変動リスク	為替変動を受ける資産と受けない資産で分散投資	・日本株と米国株 ・円と米ドル
金利変動リスク	金利変動による価格変動のタイミングが異なる資産同士で分散投資	・株式と債券 ・株式と債券と不動産（REIT）
カントリーリスク	カントリーリスクが異なる国や地域の資産同士で分散投資	・先進国と新興国 ・アジアと北米

ただし、資産運用においてリスクとリターンは比例します。

分散投資を意識しすぎてすべての投資資金を分散した結果、リスクは低くなるものの相対的にリターンも低くなるということにもなりかねません。

適当なリスクは必ずしも除外しなくてはならない物とは限らないという点も理解しておきましょう。

資産運用のポイント③単利運用と複利運用を知る

資産運用には「単利運用」と「複利運用」の2つの方法があります。

概要、メリット・デメリットは以下の通りです。

	単利運用	複利運用
概要	運用で得られた利子は受取り、元本額はそのままで引き続き運用	運用で得られた利子は受取らず、元本に加えて再投資
メリット	運用の成果が手元ですぐ分かる	・雪だるま方式で利息が利息を生む ・長期になればなるほど資産が増えるスピードが速くなる
デメリット	・利子は毎年同じ額 ・資産の増えるスピードが緩やか	運用の成果がデータ（残高額）でしかわからない

例えば年利5％が期待できる運用先でで100万円を5年間運用した場合、単利運用では利子の合計は25万円ですが、複利運用では27.6万円と2.6万円もの差が発生します。

資産運用においてはメリットがより多い複利での運用がおすすめです。

資産運用のポイント④売却益（キャピタルゲイン）より配当益（インカムゲイン）

資産運用の利益には「売却益（キャピタルゲイン）」と「配当益（インカムゲイン）」の2つの種類があります。

※ここでは株式投資を例に売却益と配当益の概要について解説します。

売却益	株式を安く買って高く売り、差額による利益を得る方法
配当益	株式を保有していることで企業が得た利益の一部を余剰金として受け取れる方法

少し前までほとんどの日本人にとって投資は、「売却益」でギャンブルのように一喜一憂しながら利益を得るというようなイメージがあったかもしれません。

しかし安定的な運用を目指している投資家にとって売却益で利益を得る方法はあまり推奨できません。

理由は以下の通りです。

値上がる見込みのある株を手間をかけて探したところで、本当に値上がるかどうかの確率は1/2。

また値上がった時点で売却して利益を得なくてはいけなくてはならないため、常に値動きが気になって仕事に手が付かないなんてことも。

対して配当益で利益を得る場合、安定的に配当益を支払っている銘柄を探す手間はかかるかもしれませんが、保有をしてしまえばあとは配当金を受け取るだけなので精神的にも負担がかかりません。

さらに言うと、売却時に株価が値上がりしていれば値上がり益も受け取れますし、株主優待を実施している銘柄であれば保有しているだけでその企業の名産品などを受取れてまさに一石二鳥。

配当金と株主優待狙いで株式投資を行っているあの桐谷さんの言葉を借りるなら、売却益狙いは「狩猟型」、配当益狙いは「農耕型」。

特に投資初級・中級の方の場合は、安定的な利益獲得を目指す「農耕型」で資産運用を行うことがおすすめです。

資産運用のポイント⑤「収入－投資＝生活費・生活防衛費」

資産運用を行う際、毎月いくらを投資に回せばいいのか迷う方がいるかと思います。

「投資は余裕資金で」と言われており、「収入－生活費・生活防衛費＝投資」が一般的ですし、筆者も賛成です。

しかし、給与をもらったら先に使い、余ったら投資に回していてはいつまでたっても十分な元本資金が確保されないことも事実です。

「投資」の部分は余裕資金になることは念頭に置きつつも、これからは「収入－投資＝生活費・生活防衛費」を意識して投資資金を確保することも重要になるでしょう。

例えば月1万円を投資に回すためには1日約340円を節約できればより多くの余裕資金を確保できますね。

1か月で節約したい額 （余裕資金として確保したい額）	1日いくら節約すれば良い？	1日に我慢するものの例
1万円	約340円	コーヒーや間食
3万円	1000円	コーヒーや間食、贅沢な昼食
5万円	約1666円	コーヒーや間食、贅沢な昼食、外食
7万円	約2333円	コーヒーや間食、贅沢な昼食、外食、飲み会

資産運用のポイント⑥各運用先のリスクを把握する

金融資産において、原則「銀行の預貯金」を除き元本の保証はありません。

つまりほとんどの運用先にはリスクが付いて回ります。

ただしリスクの大きさは各運用先によって異なり、さらにはリターンの大きさはリスクの大きさに比例するので、ご自身のリスクの許容範囲と狙いたい利回り率のバランスをしっかりとチェックしてから運用先を決めると良いでしょう。

以下は各運用先におけるリスクとリターンの大きさ早見表です。預貯金、国内債券、外国債券、投資信託、国内株式、外国株式しかありませんが参考にしてください。

ただし、リスクヘッジを取りすぎてリターンがあまり期待できなくなるという点には留意してください。

先ほど解説した通り利回り1％の差が将来的に大きな差になりますから、ある程度のリスクを許容するのも大切。

ヘッジファンドでの投資であれば、ポートフォリオのバランスもファンドマネージャーが全て管理をしてくれるので安心ですよ。

資産運用のポイント⑦NISA（少額投資非課税制度）・iDeCo（個人型確定拠出年金）を利用する

NISA（少額投資非課税制度）とは、投資で得られた収益に20.315％の税金がかからない制度です。

例えば一般口座で100万円の利益が出た場合、利益に対して20.315％である20万3150円が税金として徴収され、手元に残る利益は79万6850円となります。

一方NISA口座で100万円の利益が出た場合は非課税のため、100万円がそのまま手元に残るのです。

またiDeCo（個人型確定拠出年金）は、公的年金（国民年金・厚生年金）とは別に給付を受けられる私的年金制度の1つ。任意での加入となります。

iDeCoの税制優遇は以下の通りです。

タイミング	税制優遇
拠出時	加入者が拠出した掛金：全額所得控除
運用時	運用益：運用中は非課税
給付時	・年金として受給：公的年金等控除 ・一時金として受給：退職所得控除

これらは余裕があれば両方活用すると良いでしょう。

資産運用のポイント⑧一括投資はNG！一定額積み立て投資が鉄則

資産運用においては、以下のような理由から一定額積み立て投資が鉄則です。

値段が日々変わるコーヒー豆を例に、一括投資と一定額積み立て投資の違いについて見ていきましょう。

タイミング	価格	10万円で買える量は？
		2万ずつ積み立てて購入した場合	10万円分 一括購入した場合
1か月目	1500円	13.3袋	66.6袋
2か月目	1000円	20袋	ー
3か月目	900円	22.2袋	ー
4か月目	1600円	12.5袋	ー
5か月目	1800円	11.1袋	ー
全部で	ー	79.1袋	66.6袋

結果、10万円を一括購入した場合は合計66.6袋しか購入できませんでしたが、2万円ずつ購入した場合は合計79.1袋を購入できました。

一定額積み立て投資を行うことで価格が上昇した局面では少なく買い、価格が下落した局面では多く買えるため平均購入単価を下げることができるのです。

年代別・資産額別おすすめポートフォリオ例

ではここで、年代別・投資に回せる資金額（年間）別に資産運用おすすめポートフォリオ例を見ていきましょう。

20代・30代は時間を味方にでき、またたとえ損失が出ても取り返せる体力もあるのでやや攻めを優先したポートフォリオです。

60代・70代は守りを優先、40代・50代は攻めつつもやや守り優先のポートフォリオとなっています。

注目していただきたいのが投資に回せる資金額が1000万円を超えてからのポートフォリオです。

ヘッジファンドは自分でポートフォリオを決めなくても、ファンドマネージャーがリスクとリターンのバランスを見ながら金融資産の効率的な分散投資をしてくれます。

さらには下落局面でも利益が狙える戦略の実施が行えるため、上昇局面・下落局面のどちらの局面でも利益を狙うことが可能。

簡単に言うと、低中リスク・高リターンが叶うので、どの年代でも投資に回せる資金額が1000万円の場合はヘッジファンド1本としました。（日本のヘッジファンドの場合、最低投資額は1000万円～がほとんど）

資金額2000万円のポートフォリオにおいても、筆者個人的にはヘッジファンド1本で運用しても問題は無いと考えました。

しかし、いくらヘッジファンドが低中リスク・高リターンとは言え、特に40～70代の方にとっては将来のためにすべての資金をリスク性資産にさらすのは心配な方も多いと考え、ヘッジファンドと他の運用先も組み合わせました。

本ポートフォリオが皆さんの参考になれば幸いです。

投資初心者が陥りがちな失敗例

この章では、投資初心者の方が陥りがちな失敗例6つをチェックしていきます。

同じ失敗をしないためにも、しっかりと確認していきましょう。

失敗例①ローリスクな運用先だけで運用する

ここまで本記事を読んだ方はもう意外ではないかもしれません。

資産運用においてリスクとリターンは比例するとお伝えしましたよね。

資産運用をする際には、ローリスクな運用先だけで運用をしたり、リスクを軽減させるために分散投資をしすぎるとリターンがなかなか増えていかない＝運用に失敗となります。

適当なリスクは必ずしも除外しなくてはならない物とは限らないという点を理解しておくと良いでしょう。

失敗例②ハイリスクな運用先で運用する

資産運用においてリスクとリターンは比例します。つまり、ハイリターンが期待できる運用先で運用をするとリスクも高まるということ。

例えばFXや暗号資産などがハイリスク・ハイリターンな運用先として挙げられますが、これらは資産が何十倍にも大きくなる可能性もある一方で、元本割れをする可能性も同じくらいあります。

このようなハイリスク・ハイリターンな運用先で運用したい場合は、「ハイリスクな運用先に使う資金はもともと無かったものと考えている」「資金が無くなっても全く支障がない」というマインドがある方を除いておすすめしません。

＞＞資産運用におすすめしない（控えるべき）運用先はこちら

失敗例③投資資金を無理して捻出する

投資資金については、「収入－投資＝生活費・生活防衛費」を意識して投資資金を確保することも重要になるとお伝えしましたね。

とは言え、投資資金を確保するために健康的な生活ができないレベルで節約をしたり、借金をすることはやめましょう。

前者は精神的にも肉体的にもストレスとなりますし、後者は借金返済の際に利子の支払いもあるので、運用でマイナスとなってしまった場合は資産形成のために始めた投資で借金地獄に陥ってしまう可能性もあります。

投資資金の確保については「収入－投資＝生活費・生活防衛費」を意識すると良いですが、「投資」の部分はあくまでも余裕資金でなくてはいけないという点は念頭に置いておいてくださいね。

失敗例④短期的な運用実績に一喜一憂する

資産運用においては、以下のような理由から長期運用が推奨されています。

以下はS&P500のチャートの2014年からの10年間と、そのうちのランダムに選んだとある短期間をピックアップしたものです。

2014年～2024年10月までの10年間▼

ランダムに選んだとある短期間▼

S&P500は長期目線で見ると右肩上がりですが、短期目線で見ると価格が上下していることが分かります。

売却益で収益獲得を目指す「狩猟型」の場合は、この短期間の値動きのブレを常にチェックし、購入時より高値だと思ったタイミングで売却をしなくてはいけません。

天井価格で売却できればベストですが、売却したあとにさらに値上がることもあり得ますし、さらに言えば購入時より値下がる場合もあります。

短期運用は1日1日の値動きに一喜一憂せざるを得ないのです。

その反面、配当益で収益獲得を目指す「農耕型」の場合は、価格の上下を気にせず、決まったタイミングで支払われる配当金を受け取ればいいだけ。

価格が上昇すれば企業の収益も上がって配当金アップの可能性もありますし、長期目線で値上がりしているので売却するときもプラスαで値上がり益を得ることができますよね。

資産運用で失敗しないためには、長期運用が鉄則なのです。

失敗例⑤人の意見に左右される

資産運用をしている人の中には、「よくわからないから〇〇さんがおすすめしてくれた銘柄で投資をしている」「投資系YouTuberの〇〇さんがこれに投資しておけば大丈夫と言っていた」などと、投資の仕組みや金融資産の概要をよく知らずに運用をしている人もいるでしょう。

しかし、投資において「分からない」は最大のリスクです。

投資の格言の一つに、「分からないものには投資をしない」という言葉があります。

世界3大投資家の1人であるウォーレン・バフェットの言葉です。彼は分からない金融資産・業界には投資を行いません。

どの金融資産にする・どのタイミングで売買する、もっと言えば投資をする・しないなどは自分の判断で冷静に実施することが大切です。

失敗例⑥【詐欺】「元本保証」「絶対儲かる」甘いうたい文句に引かれてしまう

これらのような謳い文句で投資を勧誘してくる業者は投資詐欺を疑うべきです。

元本保証の金融商品は銀行の預貯金のみとお伝えしましたよね。つまりその他の金融商品で「元本保証」であることも、リスクがある以上「絶対儲かる」ことも無いと言えるのです。

圧倒的な高利回り商品もまずは疑いの目を持つといいでしょう。だいたい年利10～20％（月利1～1.5％）以上は一般的な運用先で期待できない利回りだと覚えておいてください。

また近年では「SNS型投資詐欺」が流行しています。

著名人の名前や写真を無断使用し、SNSなどで投資を呼びかけるニセ広告を掲載。広告をタップするとLINEやダイレクトメッセージなどで著名人を名乗る人物とのやり取りが開始され、最終的に巧みな話術で入金を促します。

入金後は何度がのやり取りの後、突然連絡が途絶えて出金ができなくなるのが「SNS型投資詐欺」のやり口。

ここ1、2年で被害件数が増えており、警察庁も注意を呼び掛けているので注意をしましょう。

資産運用におすすめしない（控えるべき）運用先5選

ここでは、資産運用におすすめしない（控えるべき）運用先をご紹介します。

控えるべき運用先①不動産

不動産投資は物件購入をするために潤沢な資金が必要です。

現役を引退して年金しか収入源が無い方、返済能力・計画が無いのにローンを組んで投資を行うのは危険。

好物件を見つけるには、立地・人の流入・地域の賃貸需要・築年数などから分析する必要があり、投資初心者には難易度が高めです。

また好物件だったとしても物件価値の下落や長く空室が続けば家賃収入を得られずローン返済へ充てられません。

不動産投資は以下に当てはまる方以外は控えるべきでしょう。

控えるべき運用先②FX・仮想通貨

FXや仮想通貨は、一般的にリスクが高いと言われる運用先です。

まずはFXの勝率について見ていきましょう。

以下は一般社団法人金融先物取引業協会が2018年に全国の20代～70代のFXトレーダー1000人を対象に行った「外国為替証拠金取引の取引顧客における金融リテラシーに関する実態調査」の結果です。

FXトレーダー1000人の内、5年以上の取引年数があるのが約45％にのぼる中、FXによる2017年の勝率は約6割程度。

また利益が出た人のうち、20万円以上の利益を得られた人は約25％程度だったのです。

FXで利益を得ることがいかに難しいかがおわかりいただけるのではないでしょうか。

次に、仮想通貨の勝率について見ていきましょう。

以下は日経マネーが毎年実施している「個人投資家調査」の18年調査と19年調査の結果を比較したものです。

2018年はビットコインバブルが崩壊したこともあり、2019年調査では仮想通貨の取引年数は1年未満と10年以上の人数が2018年調査と逆転しています。

しかし2018年はベテランでも苦戦の年となったようで、2019年調査の勝率は30.5%と、2018年調査（39.5%）から悪化。1000万円以上の損失を出した人も18.2％と決して少なくありません。

また2019年に利益を得た人の内、約20％もの人が利益額100万円も得られていません。

FXも仮想通貨も5年や10年の長期運用をしても勝率が低い、さらには勝ったとしても労力に対して利益が少ないなどのデメリットが多く、以下に当てはまる方以外はおすすめできません。

控えるべき運用先③ロボアドバイザー

ロボアドバイザーはAI（人工知能）を活用し、投資家一人ひとりに合った投資方法を診断・運用を行ってくれるサービスで、利用者は年々拡大しています。

ポートフォリオの選定や金融資産の売買などを感情に流されず冷静にに行ってくれるので、手間がかからず非常に便利です。

しかしロボアドバイザーを間に挟むと、以下のようなデメリットもあるのでおすすめできません。

資産運用を通じて資産を大きくしていくには、無駄なコストを省いて運用効率を上げる、わからないものには投資をしないというのがコツとして挙げられます。

金融の知識があって投資に手間をかけられるのであれば、ご自身での運用をおすすめします。

控えるべき運用先④ファンドラップ

ファンドラップは銀行や証券会社が投資家一人ひとりに合ったポートフォリオの提案・運用を行ってくれるサービスで、利用者は年々拡大しています。

定期的にポートフォリオや運用についての手厚いフォローアップを行ってくれるため、運用に関する手間は省けるものの自分の意思を細部まで反映することができるため非常に便利です。

しかしファンドラップを間に挟むと、以下のようなデメリットもあるのでおすすめできません。

ファンドラップでは「投資一任報酬」という手数料が差し引かれます。投資信託やロボアドバイザーと比べてサービスが手厚く、投資一任報酬も高めです。

また「投資家一人ひとりに合ったポートフォリオの提案」はしてくれるものの、厳密には紹介される金融商品は系列企業のものだったり、種類が少ないことも。

金融の知識があって投資に手間をかけられるのであれば、ご自身での運用をおすすめします。

よくある質問

最後に、資産運用おすすめランキングに関連してよくある質問をチェックして終わりにしたいと思います。

まとめ：資産運用おすすめランキング

資産運用のおすすめランキングは以下の通りでした。

総合的に見て、低中リスクで高リターンを狙えるヘッジファンドが堂々の1位でしたね。

ヘッジファンドの始め方で例に挙げた日本のおすすめヘッジファンド「BMキャピタル」は、資料請求や面談は無料。

面談で過去の運用実績なども丁寧に教えてくれるので、投資初心者の方にも安心のファンドですよ。

また本記事では資産運用のおすすめランキングを始め資産運用の全てを網羅的に解説していきました。

本記事が皆さんの運用マニュアルになれば幸いです。