SPYDをおすすめしない理由は？メリットとデメリットや配当利回りを解説

「SPYDはおすすめしない」という意見を見かけて迷っていませんか？

SPYDは、米国S&P500指数を構成する銘柄のうち、配当利回りが高い約80銘柄に投資する高配当ETFです。

四半期ごとに安定した配当が得られることから、インカムゲインを重視する投資家に根強い人気があります。

一方で、株価の値上がり益（キャピタルゲイン）を狙う投資スタイルの方には「おすすめしない」とも言われるETFです。

本記事では、SPYDの特徴やメリット・デメリットをデータに基づいて検証しながら徹底解説し、なぜ「おすすめしない」と言われるのか、その理由も詳しく掘り下げます。

SPYDで資産運用を検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。

SPYDとは？

SPYDは米国の高配当株に広く分散投資できるETFで、「配当金生活」を目指す人などから特に注目を集めています。

まずは、SPYDの特徴や基本情報を見ていきましょう。

正式名称	SPDR®ポートフォリオ S&P500®高配当株式ETF
ティッカー	SPYD
運用会社	ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ (SSGA)
設立年	2015年
ベンチマーク	S&P 500® High Dividend Index
投資対象	S&P 500指数に含まれる高配当株
組入銘柄数	約80銘柄
配当利回り	4.5%（2025年5月30日時点）
経費率	0.07%
主なセクター	不動産、公共事業、生活必需品、金融、エネルギー、ヘルスケア等（変動）
分配金頻度	四半期ごと

SPDR®ポートフォリオ S&P500®高配当株式ETFが正式名称

SPYD（SPDRポートフォリオ S&P500高配当株式ETF）は、米国の大手投資管理会社であるステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ（SSGA）が運用しています。

投資家の間では「SPYD」というティッカー名で親しまれていますが、正式名称は「SPDR®ポートフォリオ S&P500®高配当株式ETF」。

運用会社「SSGA」が展開するETFブランド「SPDR®（スパイダー）」シリーズの一つで、その中でも高配当株に特化した商品です。

投資対象およびベンチマーク

SPYDの投資対象は、「S&P500®高配当指数（S&P 500® High Dividend Index）」です。

この指数は、S&P500®構成銘柄の中でも配当利回りの高い上位80社を選定し、均等加重方式で構成されています。

SPYDもこのベンチマークに沿って運用されており、高配当株約80銘柄に均等に投資することで、投資家への安定的な配当（四半期ごとの年4回）を目指します。

上位組入銘柄とセクター比率

SPYDは、S&P500の中から配当利回りが高い上位80社を均等に組み入れる仕組みのため、大型ハイテク銘柄の比率は比較的低めです。

上位組入銘柄には中型株や割安株（バリュー株）も多く、個別銘柄の分散はある程度確保されていますが、セクター比率には偏りも見て取れます。

以下は、運用会社の最新データ（2025年05月28日）に基づく、業種別構成比率と上位10銘柄です。

業種別構成比率を見ると、不動産と公共事業の合計で全体の4割を超えており、高配当が期待できる反面、特定のセクターに集中しやすい構造とも言えます。

実際の組入銘柄を見ると、生活必需品や公益事業などディフェンシブセクターが多く、安定した配当を意識した設計であることが分かります。

例えば、2025年5月28日時点のポートフォリオでは、Philip Morris、AT&T、CVS Health、Altriaなど、通信・生活必需品・医薬・たばこ・公益事業といった景気に左右されにくい業種の高配当株が多く並んでいます。

一方で、不動産や金融といった景気敏感株（景気や金利の影響を受けやすいセクター）も含まれており、相場状況によってはパフォーマンスに変動が出やすくなる可能性があります。

SPYDでは年に2回リバランス（構成銘柄の入れ替え・調整）が行われるため、上位銘柄は一定の期間ごとに変動します。投資を検討する際は、最新の組み入れ状況やセクター比率をチェックすることが大切です。

SPYDがおすすめしないと言われる理由・デメリット

配当利回りの高さが注目されるSPYDですが、すべての投資家にとって最適とは限りません。

ここからは「おすすめしない」と言われる背景や注意点を見ていきましょう。

おすすめしない理由①増配よりも減配した実績の方が多い

SPYDは、過去の実績を見ると増配よりも減配した年が多く、安定した配当を重視する投資家には向かない側面があります。

特に、SPYDは構成銘柄が均等比率で組み入れられているため、業績不振の銘柄の影響を受けやすく、分配金の変動が大きくなるリスクがあります。

実際、2020年のコロナ禍では多くの企業が配当を削減し、SPYDの分配金も大きく減少しました。

このように、景気や業界の影響を受けやすい構造であるため、予想より少ない配当しか得られない可能性もある点に注意が必要です。

なお、高配当ETFや高配当株投資などによる「配当金生活」を夢見る方も多いですが、たとえば年間200万円の生活費を配当だけで賄うには、利回り4.5%で約4,400万円の投資が必要です。

さらに減配や為替変動のリスクも加味すると、現実にはより多くの資産と慎重な設計が求められます。

 安定した配当収入を重視する場合、SPYDはやや波の大きい選択肢となる点を理解しておくべきでしょう。

 安定した高利回りを求める方には、プロに運用を任せることで年10％以上の利回りが期待できるヘッジファンドへの投資もおすすめです。

一般的なETFや投資信託は、市場環境によってパフォーマンスが大きく左右される傾向がありますが、ヘッジファンドは上昇相場でも下落相場でも安定した収益を追求できる運用戦略を採用しているのが特徴です。

 おすすめのヘッジファンドを見る

おすすめしない理由②トータルの利回りが良くない

SPYDは配当利回りは高いものの、トータルリターン（配当＋値上がり益）は伸びづらい傾向があります。

SPYDの構成銘柄は、多くが成熟した企業で構成されており、大きな株価上昇が見込みにくいというのが理由です。

実際、S&P500のドルベースのリターンが過去9年で約181.64%であったのに対し、SPYDの過去9年間のトータルリターンは約30.71%にとどまりました。※SPYDは運用歴が10年未満のため9年で比較しています。

このような背景から、SPYDはキャピタルゲイン（売却益）を狙いたい人には不向きです。

配当を目的とするか、資産成長を目的とするかによって、適切な投資先は異なります。

おすすめしない理由③構成銘柄の質と分散性に課題がある

SPYDは「S&P500のうち配当利回りが上位80銘柄」に均等に投資し、定期的なリバランスにより構成銘柄を入れ替えます。

そのため、株価が下落し配当利回りが上昇した銘柄を優先的に組み入れる一方、株価が上昇し利回りが下がった銘柄は除外される傾向があります。

この戦略では、高い配当金利回りを維持できる一方で、株価が下落傾向にある銘柄を多く含むことになりやすく、キャピタルゲインの期待値が下がるという弱点もあります。

実際、SPYDの構成銘柄は金融、エネルギー、公益、不動産などの成熟セクターに偏っており、株価成長が乏しい傾向があります。

さらに、これらのセクターは景気や金利の影響を受けやすく、全体のパフォーマンスが大きく揺らぐ可能性もあるため、注意が必要です。

おすすめしない理由④為替変動がリターンに影響する

SPYDは米国株ETFのため、為替リスクがつきまとう点もデメリットです。

SPYDを購入するとドル建てで資産を保有することになるため、円安時は利益が膨らみますが、円高になると資産価値が目減りするリスクがあります。売買タイミングによっては、せっかくの配当収入が為替差損で相殺されてしまうことも。

特に円高局面では「買い時」を見極めるのが難しく、投資タイミングによっては大きな損失リスクもあるため、為替変動に不安がある人にはSPYDはあまりおすすめできません。

おすすめしない理由⑤配当だけだとインフレに負けるリスクもある

SPYDは年4回配当が受け取れる点が魅力です。ただし、インフレへの耐性が弱い点には注意が必要です。

インフレが進行すると、実質的な配当の価値が目減りし、生活コストの上昇に追いつけなくなる恐れがあります。（※配当金生活を目指す人にとっては、想定以上に生活が苦しくなる可能性もあります）

実際、日本のインフレ率はここ数年2〜3％前後で推移しており、物価上昇が配当の実質価値を圧迫しやすい環境が続いています。

SPYDのように定期的に分配金が受け取れても、成長性やインフレ耐性に乏しいため、資産全体の運用設計では成長株やインフレ対応資産との組み合わせが重要です。

おすすめしない理由⑥VYM・HDVなどの他の高配当ETFより株価の成長が鈍い

SPYDは長期的に見るとVYMやHDVに比べて価格の上昇ペースが緩やかで、トータルリターンの面でやや見劣りします。

以下で、SPYD・VYM・HDVの3つの高配当ETFのパフォーマンスを比較してみましょう。

	SPYD	VYM	HDV
運用会社	ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ	ヴァンガード	ブラックロック
設定日	2015年10月	2006年11月	2011年3月
ベンチマーク	S&P 500 High Dividend Index	FTSE High Dividend Yield Index	Morningstar Dividend Yield Focus Index
銘柄数	約77銘柄	約587銘柄	約75銘柄
純資産総額	6.809十億USD	58.897十億USD	11.004十億USD
基準価額	42.48USD	129.02USD	116.29USD
ﾄｰﾀﾙﾘﾀｰﾝ(年率) 配当再投資ベース	過去3年 : 2.99% 過去5年 : 13.76%	過去3年 : 2.99% 過去5年 : 13.44%	過去3年 : 2.73% 過去5年 : 10.80%
配当利回り※	4.56%	2.97%	3.54%
分配金の支払い	四半期ごと	四半期ごと	四半期ごと
経費率	0.07%	0.06%	0.08%
NISA	NISA成長投資枠	NISA成長投資枠	NISA成長投資枠

SPYDの分配金利回りは約4.5%（2025年5月30日時点）と、米国上場ETFの中でも高水準ですが、セクター偏重（不動産・金融等）により景気変動の影響を受けやすい点ががリスク要因でもあります。

同じく高配当ETFとして知られるVYMは、587銘柄に分散されており、広範なセクターをカバーしているため、価格変動リスクが相対的に抑えられる傾向があります。

HDVの場合、投資銘柄数は75銘柄と少なく、VYMほどの分散性はありませんが、財務健全性や配当持続性を重視した銘柄選定が行われており、安定した配当収入を確保する設計が特徴です。

これら3つのETFの過去のパフォーマンスを比較すると、5年未満の短中期ではおおむね同水準といえますが、下記のチャートに示すとおり、過去9年間の推移ではSPYDがVYMやHDVに対して明確に劣後していることがわかります。

これは、SPYDのセクター偏重や均等加重によるリバランス戦略が、成長株中心の相場環境では不利に働いたためと考えられます。

このように、SPYDは高配当を求める投資家にとって魅力的な選択肢である一方、株価の成長性やリターンの安定性も重視する場合には慎重な検討が必要です。

おすすめしない理由⑦分配金に米国の税金がかかる

SPYDは米国株ETFであるため、分配金に対して米国で10%の源泉徴収税が差し引かれます。

さらに、日本でも所得税・住民税を合わせて20.315％の課税がかかるため、受け取る配当金は税引き後で約70％程度にまで減少します。

確定申告を行うことで「外国税額控除」を申請でき、米国で課された10%が日本の所得税・住民税から控除される場合がありますが、控除には限度額があり、全額控除できない可能性もあります。

またNISA口座を利用すれば日本側の税金は非課税になりますが、米国10%は控除できないため、税負担がゼロにはなりません。

このように、高配当ETFといえども、税負担を考慮すると、SPYDは高配当ETFとしての魅力が薄れる場面ももあります。

SPYDに投資するメリット

SPYDには既出のようなリスクがあるものの、高配当ETFとして注目される理由も明確です。次に、その主なメリットを見ていきましょう。

SPYDのメリット①配当利回りは高い

SPYDの最大の魅力は、S&P500銘柄の中でも特に高い配当利回りに絞って投資している点です。

2025年5月時点の配当利回りは約4.5％と、米国上場ETFの中でも上位水準にあります。

株価の値上がり益（キャピタルゲイン）よりも、安定的に配当を受け取りたい長期投資家に適したETFと言えるでしょう。

SPYDのメリット②高配当株への分散投資が簡単にできる

SPYDは、約80銘柄に均等分散投資する仕組みで、個別に高配当株銘柄を選ばずとも1本で分散効果が得られるのがメリットです。

個別株投資では、企業ごとの株価変動リスクが大きくなりますが、SPYDでは1銘柄の影響が小さく、セクターや企業ごとのリスクを抑える効果が期待できます。

分散を重視しながら、高配当株に効率的に投資したい人に適した商品です。

SPYDのメリット③高配当投資が少額から始められる

SPYDは1株（100ドル以下）から購入できるため、まとまった資金がなくても投資を始められます。

本来、高配当株を80銘柄に分散して投資するには相応の資金が必要ですが、SPYDであれば少額から手軽に分散投資が可能です。

そのため、初心者や少額投資から始めたい人にとっても実行しやすい選択肢といえるでしょう。

SPYDのメリット④ETF運用にかかる経費率が比較的低い

SPYDは運用コスト（経費率）が0.07%と、ETFの中でも非常に低水準です。

たとえば、低コストで定評のあるバンガード社のVYM（経費率0.06%）と比べても遜色なく、SPYDも長期保有におけるコスト負担を抑えたい投資家に適した選択肢といえます。

実際に、1,000ドルを運用した場合の年間コストはわずか70セントにすぎません。

SPYDの買い方と買い時の判断ポイント

SPYDは、楽天証券やSBI証券などのネット証券を通じて購入するのが一般的です。

一部の対面型証券会社でも買えるのですが、手数料が高く取引の自由度も限られるため、コストや利便性の面でネット証券の利用が推奨されます。

SPYDの買い方

まずは証券会社で口座を開設し、購入資金を入金しましょう。

証券会社の取り扱いETFの中からSPYDを探して購入できます。

SPYDの主な取扱証券会社は次の通りです。

証券会社	取引ツール	特徴
楽天証券	iSPEED	投資信託の取り扱いが豊富
SBI証券	HYPER SBI	米国株の取扱銘柄数が豊富
マネックス証券	マネックス証券アプリ	取引ツールが使いやすい
松井証券	ネットストック・スマート	長期投資に適した手数料体系

SPYDの買い時

SPYDのベストな買い時は、目的によって異なります。

• 配当利回りを重視するなら、基本的にいつでも購入可能
  配当金は年4回支払われるため、早めに保有しておくことで受取回数を最大化できます。
  
  ただし、株価が高い時期に購入すると、同じ配当でも利回りが下がるため、タイミングもある程度意識しておくとよいでしょう。
  
• 株価の値上がり（キャピタルゲイン）を狙う場合
  市場全体が下落しているときや、SPYDの株価が一時的に下がっているタイミングが狙い目です。
  
  しかし、相場の底を正確に見極めるのは非常に難しく、タイミングを誤ることで逆に損失を被る危険もあります。
  
  キャピタルゲインを意識しつつも、ドルコスト平均法（定期的な分散購入）によって購入タイミングのリスクを平準化する方法が現実的かつ有効です。

ただし前提として、SPYDは安定したインカムゲイン（配当収入）を目的としたETFであり、値上がり益よりも配当を重視する投資家に適した商品です。

定期的な配当を目的とするのであれば、タイミングを細かく見極めるよりも、早めに購入して長期保有することをおすすめします。

SPYD単体で「配当金生活」を成り立たせるのは難しいものの、その一部を支える存在としては十分に活用できます。

高配当ETFだけじゃない！高利回りならヘッジファンドも検討しよう

SPYDは安定した配当が魅力ですが、株価の成長は控えめで、インカム中心の運用に限られます。

また、SPYDの利回りは景気に左右されやすいため、安定性に欠けるといえます。

「より高いリターンを狙いたい」「景気に左右されにくい資産で安定運用したい」という方には、ヘッジファンドの活用も選択肢の一つです。

ヘッジファンドは、伝統的な株や債券に加え、非上場株や特殊資産への投資を通じて、市場環境の良し悪しに関わらず収益を狙えるのが特徴です。

中には、10％以上の安定利回りを目指す商品も存在し、インフレ対策や資産保全手段として注目されています。

以下は、日本の個人投資家でも投資できる、おすすめのヘッジファンドです。

	ハイクアInt’l	アクション
年利	12%(固定)
安定性 信頼性	運営歴10年以上 値動きの影響なし 安定した事業基盤 透明性の高さ	2023年設立
最低投資額	500万	500万
資料請求	可能	不可
投資手法 対象	新興国企業融資	バリュー株 事業投資 ファクタリング Web3事業

※アクションは運営年数が少ないため、記載なし。現時点での年利は、25.07%(運用期間2024年4月〜2025年3月)。

ハイクアインターナショナル

アクション合同会社

GFマネジメント

SPYDをおすすめしない理由解説まとめ

ここまで、SPYD（SPDR®ポートフォリオ S&P500®高配当株式ETF）の特徴、メリットとデメリットについて解説してきました。以下に主なポイントを整理します。

メリット	デメリット(おすすめしない理由)
①配当利回りは高い ②高配当株への分散投資が簡単にできる ③高配当投資が少額から始められる ④ETF運用にかかる経費率が比較的低い	①増配よりも減配した実績の方が多い ②トータルの利回りが良くない ③構成銘柄の質と分散性に課題がある ④為替変動がリターンに影響する ⑤配当だけだとインフレに負けるリスクもある ⑥VYM・HDVなどの他の高配当ETFより株価が悪い ⑦分配金に米国の税金がかかる

結論：どんな投資家に向いているか？

SPYDは、配当利回りが約4.5%と高水準の米国ETFであり、「配当金を定期的に受け取りたい投資家」にとっては魅力的な選択肢です。

一方で、トータルリターン（配当＋値上がり益）が伸びにくいことや、構成銘柄の偏り・為替リスク・税金の二重課税など、慎重に検討すべき要素も多くあります。

「より安定したトータルリターンを求めたい」「分散性・構成銘柄の質を重視したい」という方は、VYMやHDVといった他の高配当ETFを検討するのもおすすめです。

また、投資資産が500万円以上ある方で、さらに高い収益性やリスクコントロールを重視したい方は、プロが運用するヘッジファンドへの投資も選択肢のひとつとなるでしょう。

以下の記事では、ヘッジファンドの仕組みとおすすめファンドランキングを紹介しています。

SPYDと比較しながら、より自分に合った投資先選びの参考にしてください。