JリートETFおすすめランキング一覧|利回り・信託報酬・NISA対応を比較【2026年最新】

JリートETFおすすめランキング一覧|利回り・信託報酬・NISA対応を比較【2026年最新】

「JリートETFのおすすめ銘柄は?」「分配金利回りが高いETFを選べばよい?」と迷っている方もいるでしょう。

JリートETFを選ぶ際は、利回りだけでなく、信託報酬や純資産総額、流動性なども比較する必要があります。そのため、分配金利回りが高い銘柄と、総合的におすすめできる銘柄は必ずしも同じとは限りません。

本記事では、2026年の最新データをもとに、JリートETFの分配金利回りランキングと総合おすすめランキングを分けて紹介します。

国内ETFの全銘柄比較やNISAへの対応状況も確認しながら、自分に合った銘柄を選んでいきましょう。

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目次

JリートETFの分配金利回りランキング【2026年最新】

まず、JリートETFの分配金利回りを、2026年7月24日時点の最新データで比較してみましょう。

\JリートETF分配金利回りランキング/

スクロールできます
順位銘柄名(コード)分配金利回り直近1年間の分配金合計信託報酬 (税込/年率)純資産総額
1位グローバルX ホテル&リテール・J-REIT ETF (2098)10.81%109.00円0.3025%8.5億円
2位グローバルX オフィス・J-REIT ETF (2096)7.01%74.00円0.3025%3.9億円
3位iFreeETF 日経高利回りREIT指数 (210A)4.79%78.00円0.1595%157.8億円
4位iシェアーズ・コア Jリート ETF (1476)4.71%91.00円0.1650%3,730.7億円
5位NZAM 上場投信 東証REIT指数 (1595)4.66%88.50円0.1595%1,640.9億円
6位iシェアーズ グリーンJリート ETF (2852)4.62%8.40円0.1650%132.1億円
7位One ETF 東証REIT指数 (2556)4.61%88.10円0.1705%1,566.8億円
8位SMDAM 東証REIT指数上場投信 (1398)4.60%88.00円0.2420%1,415.3億円
9位MAXIS Jリート・コア上場投信 (2517)4.59%51.90円0.1595%629.87億円
9位上場インデックスファンド日経ESGリート (2566)4.59%48.00円0.1650%327.0億円
※分配金利回り・分配金は2026年7月24日時点、純資産総額は2026年6月30日時点。

ランキングでは、特定用途のJ-REITに投資する2098と2096の利回りが突出しています。ただし、純資産総額はいずれも10億円未満です。

一方、幅広いJ-REITに分散投資する銘柄では、iシェアーズ・コアJリートETF(1476)が4.71%、NZAM上場投信東証REIT指数(1595)が4.66%です。

分配金利回りが高いETFほど魅力的に見えますが、高利回りには特定用途への集中などの特徴がある銘柄もあります。利回りだけで判断せず、その背景もあわせて確認することが大切です。

分配金利回りだけで選ぶ際の注意点

分配金利回りは「直近1年間の分配金÷市場価格」で算出されるため、ETFの価格が下がると高く見えます。また、直近に大きな分配金が出た銘柄も、一時的に利回りが上昇します。

そのため、現在の利回りが高くても、同じ水準の分配金が今後も続くとは限りません

JリートETFを選ぶ際は、利回りだけでなく、信託報酬・純資産総額・売買高(流動性)・連動指数の構成も確認しましょう。

これらを含めた評価は、次の「JリートETFおすすめ総合ランキングTOP5」で紹介します。

JリートETFおすすめ総合ランキングTOP5【2026年最新】

分配金利回りが高い銘柄でも、信託報酬や純資産総額、流動性まで含めると、総合的におすすめできるとは限りません。

そこで国内JリートETFを以下の6項目で比較し、100点満点で総合評価しました。

総合ランキングの評価基準
  1. 分配金利回り‥直近1年間の分配金と市場価格から算出
  2. 信託報酬‥保有中に負担する運用コスト
  3. 純資産総額‥ETFの運用規模
  4. 流動性‥直近90日の平均売買代金
  5. 分散性‥投資対象の幅広さ
  6. 最低投資金額‥1売買単位の購入に必要な金額

※上場1年未満のJリートETFは対象外
※J-REIT市場の逆方向への値動きを目指すインバース型ETFは対象外
※総合点が同じ場合は、直近90日の平均売買代金、純資産総額、信託報酬の順に比較して順位を決定

利回りだけに偏らないよう、信託報酬・純資産総額・流動性も同程度に評価し、分散性と最低投資金額も加味して順位を決定しています。

\JリートETF総合おすすめランキング/

スクロールできます
順位銘柄名
(コード)
総合点分配金
利回り
信託報酬
(税込)
純資産総額特徴
向いている人
1位MAXIS
Jリート上場投信 (1597)
91点4.58%0.1595%2,331.0億円低コスト・市場全体へ分散・流動性が高い
バランス重視で長期運用したい人
2位NZAM 上場投信
東証REIT指数 (1595)
91点4.66%0.1595%1,640.9億円低コスト・市場全体へ分散・利回りが高め
利回りも重視したい人
3位NEXT FUNDS 東証REIT指数
連動型上場投信 (1343)
88点4.58%0.1705%5,222.9億円純資産・流動性ともに国内最大級
売買のしやすさを重視する人
4位iシェアーズ・コア Jリート
ETF (1476)
87点4.71%0.1650%3,730.7億円高利回り・低コスト・少額投資が可能
初めてJリートETFに投資する人
5位iFreeETF
東証REIT指数 (1488)
87点4.56%0.1705%2,571.8億円少額から市場全体へ分散投資できる
少額で始めたい人
高利回り型※iFreeETF 日経高利回り
REIT指数 (210A)
78点4.79%0.1595%157.8億円高利回りに特化・少額投資が可能
利回りを最優先する人
高利回り型※MAXIS高利回り
Jリート上場投信 (1660)
76点4.54%0.1595%588.7億円高利回り・運用規模が比較的大きい
利回りと運用規模を重視する人
※「高利回り型」は総合得点による順位ではなく、分配金利回りを重視する人向けに選んだ目的別の注目銘柄です。
※分配金利回り・信託報酬は2026年7月24日時点、純資産総額は2026年6月30日時点。

総合ランキングでは、市場全体へ幅広く分散投資でき、運用規模や流動性にも優れたETFが上位となりました。

以下で一つずつ見ていきましょう。

1位:MAXIS Jリート上場投信 (1597)

項目内容
分配金利回り4.58%
信託報酬 (税込)0.1595%
分散性市場全体型(東証REIT指数)
分配月※3月・6月・9月・12月
NISA対応成長投資枠の対象
※分配月は分配金支払基準月 (決算月) です。実際の入金日は、基準日から約40日後です。

MAXIS Jリート上場投信(1597)は、東証REIT指数への連動を目指し、国内のJ-REIT市場全体へ分散投資できるETFです。

信託報酬が年率0.1595%と業界最安水準で、純資産総額と売買代金も十分な水準にあることから、総合1位としました。

低コスト・運用規模・売買のしやすさをバランスよく重視する人に向いています。一方、分配金利回りだけを優先する場合は、後述する高利回り型ETFも比較しましょう。

2位:NZAM 上場投信 東証REIT指数 (1595)

項目内容
分配金利回り4.66%
信託報酬 (税込)0.1595%
分散性市場全体型(東証REIT指数)
分配月※1月・4月・7月・10月
NISA対応成長投資枠の対象
※分配月は分配金支払基準月 (決算月) です。実際の入金日は、基準日から約40日後です。

NZAM 上場投信 東証REIT指数(1595)も、国内のJ-REIT市場全体へ分散投資できるETFです。

信託報酬が年率0.1595%と国内JリートETFの中でも最安水準にあり、分配金利回り・運用規模・流動性・分散性のバランスに優れています。

分配月は1位の1597と異なるため、組み合わせて保有すれば、分配金を受け取る時期を分散できます。低コストで市場全体へ分散しながら、分配金利回りも重視する人に向いています。

3位:NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信 (1343)

項目内容
分配金利回り4.58%
信託報酬 (税込)0.1705%
分散性市場全体型(東証REIT指数)
分配月※2月・5月・8月・11月
NISA対応成長投資枠の対象
※分配月は分配金支払基準月 (決算月) です。実際の入金日は、基準日から約40日後です。

NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信(1343)も、国内のJ-REIT市場全体へ分散投資できるETFです。

純資産総額と直近90日の平均売買代金は総合TOP5で最も大きく、運用規模と売買のしやすさを評価して3位としました。

規模や流動性を重視する人に向いています。一方、信託報酬と分配金利回りでは4位の1476が優位で、売買単位も10口のため、必要な投資金額は高めです。

4位:iシェアーズ・コア Jリート ETF (1476)

項目内容
分配金利回り4.71%
信託報酬 (税込)0.1650%
分散性市場全体型(東証REIT指数)
分配月※2月・5月・8月・11月
NISA対応成長投資枠の対象
※分配月は分配金支払基準月 (決算月) です。実際の入金日は、基準日から約40日後です。

iシェアーズ・コア Jリート ETF(1476)も、東証REIT指数に連動する市場全体型のETFです。

3位の1343より分配金利回りが高く、信託報酬も安いうえ、純資産総額も十分な規模があります。

1343より流動性の評価が低いため総合4位ですが、利回り・低コスト・少額投資を重視する人には、1476の方が向いています。

5位:iFreeETF 東証REIT指数 (1488)

項目内容
分配金利回り4.56%
信託報酬 (税込)0.1705%
分散性市場全体型(東証REIT指数)
分配月※3月・6月・9月・12月
NISA対応成長投資枠の対象
※分配月は分配金支払基準月 (決算月) です。実際の入金日は、基準日から約40日後です。

iFreeETF 東証REIT指数(1488)は、東証REIT指数への連動を目指し、国内のJ-REIT市場全体へ分散投資できるETFです。

1488の分配金利回りは4.56%で、純資産総額も2,500億円を超えるなど、運用規模と流動性も十分な水準にあります。

1口単位で購入できるため、少額から市場全体へ分散投資したい人に向いています。

ただし信託報酬は0.1705%とやや高めで、コスト面では上位銘柄にやや劣ります。総合点は4位の1476と同じ87点ですが、平均売買代金の差に加え、コスト面の影響も踏まえて5位としました。

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高利回りETF:iFreeETF 日経高利回りREIT指数 (210A)

項目内容
分配金利回り4.79%
信託報酬 (税込)0.1595%
分散性高利回り選定型(日経高利回りREIT指数)
分配月※3月・6月・9月・12月
NISA対応成長投資枠の対象
※分配月は分配金支払基準月 (決算月) です。実際の入金日は、基準日から約40日後です。

iFreeETF 日経高利回りREIT指数(210A)は、予想分配金利回りと流動性を基準に選ばれたJ-REITで構成されるETFです。分配金利回りは4.79%と高く、信託報酬も年率0.1595%と国内JリートETFで最安水準にあります。

利回り重視でJ-REITに投資したい人に向いています。一方で、純資産総額や流動性、投資対象の広さでは市場全体型ETFに劣るため、別枠として整理しています。

高利回りETF:MAXIS高利回りJリート上場投信 (1660)

項目内容
分配金利回り4.54%
信託報酬 (税込)0.1595%
分散性高利回り選定型(野村高利回りJリート指数)
分配月※1月・4月・7月・10月
NISA対応成長投資枠の対象
※分配月は分配金支払基準月 (決算月) です。実際の入金日は、基準日から約40日後です。

MAXIS高利回りJリート上場投信(1660)は、予想分配金利回りの高いJ-REITを選定する「野村高利回りJリート指数」への連動を目指すETFです。信託報酬は年率0.1595%と低水準で、純資産総額も500億円を超えています。

高利回り戦略に加えて、運用規模や安定性も重視したい人に向いています。ただし、分配金利回りは市場全体型ETFを下回る局面もあります。

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※ JリートETFは年4%前後の分配金利回りが期待できる一方、より高い定期収入を希望する場合は、収益源の異なる投資先と組み合わせる方法もあります。

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収益源を分散することで資産全体の安定性を高めることも可能です。

国内JリートETF全銘柄比較一覧

ここまで紹介した銘柄以外も含め、国内JリートETF全31銘柄を、分配金利回り・信託報酬・純資産総額・流動性などで比較しました。

タブを切り替えると、市場全体型や高利回り型など、目的に合ったETFを比較できます。

スクロールできます
銘柄名(コード)タイプ
連動指数
分配金
利回り
信託報酬
(税込)
純資産
総額
90日平均
売買代金
最低
投資金額
決算
頻度
NISA
NEXT FUNDS 東証REIT指数
連動型上場投信 (1343)
市場全体型・
東証REIT指数
4.58%0.1705%5,222.9億円189,434万円20,100円年4回対象
上場インデックスファンド
Jリート隔月分配型 (1345)
市場全体型・
東証REIT指数
4.52%0.3300%1,704.3億円9,179万円1,890円年6回対象
SMDAM 東証REIT指数
上場投信 (1398)
市場全体型・
東証REIT指数
4.60%0.2420%1,415.3億円262,381万円19,095円年4回対象
iシェアーズ・
コアJリートETF (1476)
市場全体型・
東証REIT指数
4.71%0.1650%3,730.7億円31,496万円1,930円年4回対象
iFreeETF
東証REIT指数 (1488)
市場全体型・
東証REIT指数
4.56%0.1705%2,571.8億円23,475万円1,926円年4回対象
NZAM 上場投信
東証REIT指数 (1595)
市場全体型・
東証REIT指数
4.66%0.1595%1,640.9億円14,028万円1,896円年4回対象
MAXIS
Jリート上場投信 (1597)
市場全体型・
東証REIT指数
4.58%0.1595%2,331.0億円29,519万円1,918円年4回対象
上場インデックスファンドJリート
隔月分配型 (ミニ) (2552)
市場全体型・
東証REIT指数
4.50%0.2695%385.1億円892万円2,000円年6回対象
東証REIT ETF (2555)市場全体型・
東証REIT指数
4.39%0.2695%639.6億円5,419万円19,115円年4回対象
One ETF
東証REIT指数 (2556)
市場全体型・
東証REIT指数
4.61%0.1705%1,566.8億円12,575万円19,095円年4回対象
iFreeETF 東証REIT指数
(2・5・8・11月決算型) (443A)
市場全体型・
東証REIT指数
0.1705%150.2億円3,298万円※1,946円年4回対象
NZAM 上場投信 東証REIT指数
(2・5・8・11月決算型) (530A)
市場全体型・
東証REIT指数
0.1595%以内10.2億円355万円※1,899円年4回対象

※分配金利回り・直近90日の平均売買代金・最低投資金額は2026年7月24日時点、純資産総額は2026年6月30日時点です。
※分配金利回りは直近1年間の実績を基に算出したもので、将来を保証するものではありません。
※上場から90日未満の銘柄は、「90日平均」ではなく上場後の期間平均を参考値として記載しています。
※443A・459A・489A・530A・608Aは上場から1年未満のため、通年の分配金利回りを掲載していません。
※2094はJ-REIT市場と反対の値動きを目指すインバース型であり、通常のJリートETFとは性質が異なります。

東証REIT指数に連動する市場全体型ETFは、投資対象がほぼ同じため、信託報酬・流動性・最低投資金額・分配月が主な違いです。

一方、高利回り型や特定用途型は投資先が絞られるため、利回りだけでなく銘柄の偏りも確認しましょう。

目的別に選ぶならどれ?高利回り・低コスト・流動性・少額投資で比較

全項目を比較するのが難しい場合は、特に重視する条件から候補を絞る方法があります。

重視する点候補となるETF選定理由
総合的な
バランス
MAXIS Jリート
上場投信 (1597)
信託報酬0.1595%で、規模・流動性とのバランスもよい
低コストNZAM 上場投信
東証REIT指数 (1595)
1口約1,900円から購入でき、信託報酬も低い
高利回りiFreeETF 日経高利回りREIT指数 (210A)分配金利回り4.79%で、高利回り銘柄へ分散投資できる
流動性NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信 (1343)純資産総額と平均売買代金が大きい

初めてJリートETFを選ぶなら、まずは低コストで市場全体に投資できる銘柄が候補です。市場全体型は投資先が似ているため、信託報酬・流動性・購入金額・分配月で比較します。

高利回り型を選ぶ場合は、投資先の偏りも確認しましょう。

新規上場JリートETFの特徴と評価

2025年11月以降、新しいJリートETFが相次いで上場しています。既存ETFと同じ指数に連動して分配月を変えた商品や、高利回り・物流施設に絞った商品が中心です。

銘柄特徴現時点の評価
443A東証REIT指数に連動し、2・5・8・11月に決算1488と投資対象はほぼ同じ。分配月で選び分ける
459A野村高利回り
Jリート指数に連動
高利回り型だが、
運用実績がまだ短い
489A物流施設のJ-REITに
重点投資
物流需要に期待できる一方、用途の偏りに注意
530A東証REIT指数に連動し、2・5・8・11月に決算信託報酬は低いが、純資産や流動性は今後確認
608A東証REIT高利回り
30指数に連動
信託報酬0.1452%と低いが、2026年7月上場で実績が少ない

新しいETFだからといって、既存銘柄より魅力が低いわけではありません。ただし、上場から間もなく、年間の分配実績や純資産総額、流動性などを十分に評価できないため、今回はランキングの対象外としました。

運用開始から時間が経過すると評価しやすくなるため、長期的な視点で動向を確認するとよいでしょう。

JリートETFとは?個別J-REIT・投資信託との違い

JリートETFとは、複数のJ-REIT個別銘柄に1本で分散投資できる上場投資信託です。

個別銘柄を自分で複数選ぶ手間を抑えながら、株式と同じように取引時間中の市場価格で売買できます。

JリートETFの仕組み

REIT(Real Estate Investment Trust)は不動産投資信託の総称で、日本の証券取引所に上場するREITを「J-REIT」と呼びます。

J-REITは、投資家から集めた資金や借入金でオフィス・住宅・物流施設などを保有し、そこから得られる賃料収入や売却益を投資家へ分配する仕組みです。

REITとは

一方、JリートETFは、こうした複数のJ-REITを組み入れた上場投資信託です

ETFを1本購入するだけで複数の不動産投資法人へ間接的に投資できるため、個別銘柄を一つずつ選ぶよりも手軽に分散できます。また、取引所に上場しており、株式と同じように取引時間中の市場価格で売買できます。

JリートETFとは

投資家が受け取る分配金は、組入先のJ-REITから得た分配金などが主な原資です。ただし、その金額は組入先の収益や運用費用によって変動し、ETFの市場価格もJ-REIT市況・金利・需給などの影響を受けます。

JリートETFの値動きと連動指数の違い

JリートETFの多くは、J-REIT市場全体の値動きを表す東証REIT指数などへの連動を目指しています。

まずは、代表的な東証REIT指数が過去どのように推移してきたのかを確認しましょう。

東証REIT指数は、2000年代半ばに大きく上昇した後、2008年のリーマンショックや2020年のコロナショックで急落。その後は回復したものの、市場環境によって価格が大きな変動を繰り返しています。

TOPIXと同じ方向に動く局面もありますが、値動きの幅や回復の時期には違いが見られます。

また、すべてのJリートETFが東証REIT指数に連動するわけではありません。連動する指数の選定基準によって投資先が異なるため、値動きや分配金利回りにも差が生じます。

主なタイプ投資対象特徴
市場全体型東証REIT指数など、J-REIT市場全体幅広く分散しやすい
高利回り型予想分配金利回りの高いJ-REITを選定高利回りを狙える一方、投資先が偏る
用途特化型物流・オフィス・住宅・ホテル等に限定特定用途の市況に影響されやすい
ESG・
グリーン型
ESG評価や環境配慮などの基準で選定独自基準で市場全体型と構成が異なる

JリートETF・個別J-REIT・投資信託を比較

J-REITへ投資する方法には、「JリートETF」「個別J-REIT」「J-REIT投資信託」の3つがあります。

スクロールできます
比較項目JリートETF個別J-REITJ-REIT投資信託
投資先複数のJ-REIT1つのJ-REIT複数のJ-REIT
取引価格市場価格がリアルタイムで変動市場価格がリアルタイムで変動基準価額は原則1日1回
注文方法指値・成行注文指値・成行注文購入・解約を申し込む
分散性1本で複数銘柄へ分散複数保有しない限り1銘柄に集中1本で複数銘柄へ分散
保有コスト信託報酬がかかる信託報酬はない信託報酬がかかる
最低投資金額市場価格×売買単位投資口価格×1口金融機関によっては少額積立が可能
向いている人分散性と売買のしやすさを重視する人投資先を自分で選びたい人自動積立のしやすさを重視する人

複数銘柄への分散とリアルタイムでの売買を両立したい場合は、JリートETFが選びやすいでしょう。

一方、特定の不動産投資法人へ投資したい場合は個別J-REIT、定額で積み立てたい場合は投資信託が候補になります。

JリートETFのメリット

JリートETFは、複数のJ-REITへ分散しながら、定期的な分配金を受け取れる金融商品です。

主なメリットは以下の通りです。

メリット内容
少額から
投資できる
個別J-REITより最低投資金額が低い銘柄が多く、数千円程度から購入できるETFもある
複数のJ-REITへ
分散できる
1本で複数の不動産投資法人へ投資でき、個別銘柄の影響を抑えられる
定期的に分配金を
受け取れる
年2回・4回・6回など、銘柄ごとに決められた時期に分配金が支払われる
市場で売買できる株式と同じように、取引時間中の市場価格を見ながら指値・成行注文ができる
比較的低コストで
保有できる
信託報酬はかかるものの、一般的なJ-REIT投資信託より低コストの商品が多い

JリートETFは、少額から複数のJ-REITへまとめて投資できるため、個別銘柄より分散投資しやすい点が特徴です。

市場全体型なら、オフィス・住宅・物流施設・商業施設・ホテルなどへ1本で投資できます。株式・債券・金など他の資産とは異なる値動きをする場面もあり、ポートフォリオ全体の分散効果も期待できます。

また、個別J-REITは賃料収入や不動産売却益を主な収益源とし、利益の90%超を分配する仕組みのため、JリートETFも比較的高い分配金利回りが期待できます。

J-REITと他の資産クラスの分配金利回りの推移(過去10年間)
引用:一般社団法人不動産証券化協会

分配回数は年2回・4回・6回など銘柄によって異なり、決算月の異なるETFを組み合わせることで分配時期を分散させることも可能です。

さらに、市場価格でリアルタイムに売買できるため、1日1回の基準価額で取引する投資信託より、売買のタイミングを選びやすい点もメリットです。

主要ETFの信託報酬は年0.16~0.20%前後と低コストの商品が多く、長期保有にも向いています。

JリートETFのデメリット・リスク

JリートETFは元本保証の商品ではなく、J-REIT特有の不動産リスクに加え、ETFの価格乖離や繰上償還にも注意が必要です。

金利上昇で価格が下落しやすい

J-REITは物件取得に借入金を活用するため、金利上昇で利払い負担が増え、収益や分配金が圧迫されます。

また、債券利回りが上昇すると、J-REITの魅力が相対的に低下し、資金流出で価格が下落しやすくなる場合もあります。

JリートETFはこれら複数のJ-REITへ投資するため、組入銘柄の価格が下落すると、ETF価格や分配金にも影響する可能性があります。

不動産市況や災害の影響を受ける

JリートETFが間接的に投資する不動産市場は、経済や景気の状況に大きく影響を受けます

空室率の上昇や賃料・不動産価格の下落は、J-REITの収益や資産価値を押し下げ、ETF価格や分配金に影響する可能性があります。

影響の受け方は用途によって異なり、オフィスは企業業績やオフィス需要、商業施設は個人消費、ホテルは観光需要、物流施設はEC需要などが収益を左右します。

また、地震や台風などの自然災害や感染症、金融危機が発生すると、不動産価格や賃料収入の悪化からJ-REIT市場全体が下落することがあります。

分散投資で個別物件のリスクは抑えられますが、市場全体が悪化する局面ではETFも影響を受ける点は理解しておきましょう。

市場価格が基準価額から乖離することがある

JリートETFは、組入資産から算出される基準価額(理論上の価値)とは別に、取引所での需給によって決まる市場価格で売買されます。

売買が一方向に偏ると、実際の資産価値より高値または安値で取引されることがあります。

この状態で購入すると、本来の資産価値より割高な価格で買ってしまったり、売却時に割安な価格で手放したりする可能性があります。特に売買が少ないETFでは乖離が大きくなりやすいため注意が必要です。

分配金の減少や繰上償還の可能性がある

JリートETFの分配金は保証されておらず、組入銘柄の賃料収入や不動産売却益の減少、金利上昇による支払利息の増加などによって減ることがあります。

また、純資産総額が大きく減少した場合や、対象指数の廃止など目論見書に定められた条件に該当すると、ETFが繰上償還されることがあります。

繰上償還の可能性は高くありませんが、純資産総額や運用規模が小さいETFほど注意が必要です。

※ JリートETFは金利や不動産市況の影響を受けるため、異なる収益源を持つ運用先を組み合わせることで、ポートフォリオ全体の安定性を高めやすくなります。

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アクション

※いずれも詳しい運用方法やリスク、最低投資金額は記事後半で解説しています。

JリートETFはNISAで買える?買い方と税金

JリートETFの多くは、NISAの成長投資枠で購入できます。NISA口座で保有すれば、通常は約20%の税金がかかる分配金や売却益を非課税にできます。

NISA成長投資枠の対象銘柄

JリートETFは、原則として「つみたて投資枠」ではなく「成長投資枠」で購入します。

項目内容
年間投資枠240万円
非課税保有限度額1,200万円※
非課税保有期間無期限
非課税になる利益分配金・売却益
売却後の枠取得金額分が翌年以降に復活

※NISA全体の非課税保有限度額は1,800万円で、成長投資枠はその内数として1,200万円が上限です。

本記事で紹介している通常型のJリートETFは、原則として成長投資枠の対象です。一方、インバース型など一部の商品は対象外となるため、購入前に各銘柄の対応状況を確認しましょう。

分配金を非課税で受け取るための注意点

NISA口座で購入しただけでは、JリートETFの分配金は自動的に非課税にはなりません。

分配金を非課税で受け取るには、「株式数比例配分方式」を選択する必要があります。銀行口座への振込や配当金領収証を選ぶと、NISA口座で保有していても20.315%が課税されます。

受取方法は証券会社の口座設定から確認・変更できます。複数の証券会社を利用している場合は、設定が他の口座にも共通して適用される点に注意が必要です。

また、NISAで生じた売却損は、特定口座や一般口座の利益と損益通算できず、翌年以降への繰越控除もできません。

JリートETFの買い方と証券会社を選ぶポイント

JリートETFは取引所に上場しているため、国内株式と同じ方法で購入します。

  1. 国内ETFを取り扱う証券会社で口座を用意する
  2. 証券口座へ購入資金を入金する
  3. 銘柄コードまたはETF名で検索する
  4. NISA成長投資枠・特定口座・一般口座から購入する口座を選ぶ
  5. 購入口数と注文方法を指定する

課税口座では20.315%が課税されますが、「特定口座(源泉徴収あり)」を選べば、証券会社が税金の計算と納付を行うため、原則として確定申告は不要です。

JリートETFの市場価格は取引時間中に変動します。特に売買代金の少ない銘柄では、想定より高い価格で約定する可能性があるため、購入価格を指定できる指値注文が使いやすいでしょう。

証券会社を選ぶ際は、次の項目を比較します。

  • 国内ETFを取り扱っているか
  • 国内ETFの売買手数料が無料か
  • NISA成長投資枠に対応しているか
  • 定額積立や少額購入に対応しているか
  • 市場価格・売買代金・分配金を確認しやすいか

多くの銀行では上場ETFを直接購入できないため、JリートETFへ投資する場合は、国内ETFを取り扱う証券会社の口座が必要です

JリートETFで配当生活は可能?必要資金をシミュレーション

JリートETFから受け取るのは、厳密には配当金ではなく「分配金」です。

一定の分配収入は期待できますが、生活費をすべて賄うにはまとまった投資資金が必要です。

目標分配金別に必要な投資額

月5万円・10万円・20万円の分配金を得るために必要な投資額を、利回り3%・4%・5%で比較してみましょう。

毎月の目標額想定利回り必要資金 (非課税時)必要資金 (課税時)
5万円
(年60万円)
3%2,000万円2,510万円
4%1,500万円1,882万円
5%1,200万円1,506万円
10万円
(年120万円)
3%4,000万円5,020万円
4%3,000万円3,765万円
5%2,400万円3,012万円
20万円
(年240万円)
3%8,000万円1億40万円
4%6,000万円7,530万円
5%4,800万円6,024万円

※必要資金は「年間の目標分配金÷想定利回り」で算出。
※課税口座は分配金に20.315%の税金がかかる前提で、1万円単位に四捨五入しています。
※NISAは非課税の適用条件を満たす場合です。

例えば、利回り4%で月10万円を受け取るには、税引前で約3,000万円、課税後の手取りで月10万円を確保するには約3,765万円が目安です。

ただし、分配金や市場価格は変動するため、この金額があっても配当生活を保証するものではありません。減配や価格下落により、想定通りの収入を得られない可能性もあります。

また、NISAの成長投資枠は年間240万円、非課税保有限度額は1,200万円です。月5万円を利回り5%で得る想定でも1,200万円が必要となるため、必要資金のすべてを短期間でNISAに入れることはできません。

そのため、必要資金を抑えたい場合は、JリートETFだけでなく、より高利回りが期待できる投資先を組み合わせることも一つの方法です。

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毎月の分配機会を作るETFの組み合わせ

JリートETFの分配金は年2〜6回が一般的です。

決算月の異なるJリートETFを組み合わせれば、分配金を受け取る時期を分散できます。比較的シンプルなのは、奇数月決算と偶数月決算のETFを組み合わせる方法です。

銘柄名分配金支払基準月
(決算月)
上場インデックスファンドJリート
(東証REIT指数) 隔月分配型 (1345)
1月・3月・5月・
7月・9月・11月
上場インデックスファンドJリート
(東証REIT指数) 隔月分配型 (ミニ) (2552)
2月・4月・6月・
8月・10月・12月

例えば、この2銘柄を組み合わせると、決算月ベースでは毎月分配の機会を作れます。

ただし、決算月と実際の入金月は同じではありません。ETFの分配金は一般に決算日から約40日後に支払われるため、実際の支払予定日は運用会社の「収益分配のお知らせ」で確認する必要があります。

JリートETFとあわせて比較したい運用先

JリートETFは少額から購入でき、定期的な分配金も期待できますが、分配金利回りはおおむね年4%台です。

分配金利回りを年4%とすると、500万円をJリートETFで運用した場合の年間分配金は約20万円です。

より多くの定期収入や運用益を求める場合は、異なる収益源を持つ運用先も比較対象になります。

あわせて検討したい代替投資先

※いずれも元本保証の対象商品ではありません。

ハイクア・インターナショナル|企業融資を収益源とするプライベートデット

ハイクアインターナショナル
【公式】https://hayqua-international.co.jp/
運用会社ハイクアインターナショナル
代表社員梁秀徹
本社所在地〒581-0016
大阪府八尾市八尾木北1-44
設立2023年
利回り年間12%(固定)
最低投資額500万円
実際の利益500万円投資した場合
・3ヶ月に1度15万円の配当
・年間で60万円の配当
利益の受取方法・3ヶ月に1回配当金として受け取る
・配当金を再投資して元本を増やす
資料請求・相談無料
面談の形式オンラインまたは対面
運用手法SAKUKO VIETNAMへの事業融資
※設立:2011年
問い合わせ公式サイト
ハイクアインターナショナルの概要

ハイクア・インターナショナルは、ベトナムで小売・ホテル・飲食などを展開する日系企業「SAKUKO Vietnam」への事業融資を収益源とするプライベートデットファンドです。

プライベートデットファンドとは?

企業へ融資した資金から得られる利息を主な収益源とするファンド。株式やJリートとは異なる値動きが期待できるため、分散投資の選択肢として利用されています。

SAKUKO Vietnamは、ベトナムで日本製品販売店やビジネスホテル、飲食店などを展開する企業で、年間売上高は約25億円、2026年にはUPCoM市場への上場を予定しています。

このような事業融資から得られる利息を収益源として、ハイクア・インターナショナルは年12%の固定配当を目標とし、1月・4月・7月・10月の年4回に分けて支払う仕組みを採用しています。

JリートETFだけでは希望する分配収入に届かない場合は、定期収入を重視する運用先として比較対象となります。

比較項目JリートETFハイクア
投資・出資額500万円500万円
利回り年4%と仮定年12%固定を目指す
年間収入 (税引前)約20万円60万円
受取額の目安月平均約1.7万円3カ月ごとに15万円

運用手数料は無料で、最低出資額は500万円です。

5年以内の解約には手数料がかかるため、長期運用を前提に余裕資金で活用する投資先と考えるとよいでしょう。

ハイクアのまとめ
  • 最低投資額:500万円〜
    (1口100万円×原則5口以上)
  • 配当:年利12%固定・年4回
    ※設立以来、配当遅延ゼロ
  • 運用手数料:無料
  • 解約条件:5年以内の解約は手数料5%・
    5年超は解約手数料無料
  • 収益源:関連企業SAKUKO VIETNAMへの事業融資の貸付金利息
  • 特徴:業績のある企業への貸付金利子を収入源としていて安定性が高い
    ※元本保証はなし

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Action|複数の投資領域で運用益を目指すファンド

運用会社アクション合同会社
代表者古橋弘光
本社所在地〒105-0001
東京都港区虎ノ門5丁目13−1
虎ノ門40MTビル 7階
設立2023年
利回り17.35%(前年度実績)
最低投資額500万円
運用手法・対象・事業への直接投資
・Web3
・ファイナンス
相談無料
面談の形式オンラインまたは対面
問い合わせアクション
アクション合同会社の概要

アクション合同会社は、複数領域の分散投資を行うことで、市場環境に左右されにくい運用を目指すヘッジファンドです。

2024年度は+17.35%の運用実績をあげており、2025年度は年12〜17%のリターンを想定しています。

ヘッジファンドとは?

株式や債券、不動産、事業投資など幅広い資産へ投資し、市場環境に応じて柔軟に運用するファンドです。JリートETFとは異なる値動きが期待できるため、分散投資先として利用されています。

アクションは、事業投資・暗号資産マイニング(Web3)・再生可能エネルギー・プロジェクトファイナンスの4分野を組み合わせることで、市場の上下に左右されにくいリターンを目指しています。

JリートETFは不動産賃料、アクションは複数分野への投資収益を収益源としているため、異なる収益源を組み合わせた分散投資が可能です。

比較項目JリートETFAction
投資・出資額500万円500万円
利回り年4%と仮定年12%(2025年度想定下限)
年間収入 (税引前)約20万円約60万円
受取方法分配月ごと単利・複利を
選択可能※

最低出資額は500万円で、運用状況は3カ月ごとのレポートで確認できます。

配当は年1回、事業利益が出た場合に支払われる仕組みです。定期的な配当よりも、中長期で高い運用益を目指したい人の比較候補になります。

契約期間は原則1年間で中途解約も原則できないため、余裕資金での検討が前提です。

Actionのまとめ
  • 最低投資額:500万円〜
  • 運用実績:2024年度 +17.35%(2025年度想定12〜17%)
  • 契約期間:原則1年(中途解約原則不可)
  • 配当方法:年1回事業利益が出た場合に支払い。単利・複利を選択可能(個別面談で相談)
  • 運用領域:事業投資・Web3・再生可能エネルギー・プロジェクトファイナンス
  • 特徴:複数分野へ投資し、市場環境に左右されにくい運用を目指す

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JリートETFに関するよくある質問

では最後に、JリートETFについて、分配金利回りやコスト、個別J-REITとの違いなど、よくある疑問に回答します。

1488の配当利回りは?

iFreeETF 東証REIT指数(1488)の分配金利回りは、2026年7月24日時点で4.56%です。ETFでは「配当利回り」ではなく「分配金利回り」と呼ぶのが一般的で、過去1年間の分配金と市場価格から算出します。

iFreeETF 東証REIT指数(1488)の詳細を見る

JリートETFの分配金はいつ支払われる?

分配月は銘柄によって異なり、年2回・年4回・年6回などがあります。

分配金の実際の支払い(振り込み)は、決算日(権利確定日)から約40日後です。

JリートETFの信託報酬はいくら?

本記事で比較したJリートETFの信託報酬は、年率0.1595~0.3025%程度です。

100万円を保有した場合は年間約1,595~3,025円に相当し、ETFの信託財産から日々差し引かれます。

JリートETF銘柄一覧と信託報酬を見る

JリートETFと個別J-REITはどちらがおすすめ?

複数のJ-REITへまとめて分散投資したい人にはETF、投資法人や保有物件を選んで投資したい人には個別J-REITが向いています。

ETFには信託報酬がかかりますが、個別銘柄よりも少ない資金で分散しやすい点がメリットです。

JリートETF・個別J-REIT・Jリート投資信託の違いを見る

Jリート個別銘柄の利回りランキングは?

本記事のランキングはJリートETFが対象であり、個別J-REITの順位ではありません。

個別銘柄を比較する場合は、利回りだけでなく、用途別の構成、借入比率、稼働率、スポンサー、分配金の推移も確認する必要があります。

参考:JAPAN-REIT.COM|Jリート銘柄ランキング

まとめ|JリートETFは利回りだけでなく総合評価で選ぼう

ここまで解説した内容を踏まえると、JリートETFは利回りだけでなく、信託報酬・流動性・純資産総額なども含めて選ぶことが重要です。

目的別のおすすめ銘柄をまとめると、次のようになります。

重視する条件候補となるETF選定理由
総合的な
バランス
MAXIS Jリート上場投信 (1597)信託報酬0.1595%で、規模・流動性とのバランスもよい
低コストNZAM 上場投信 東証REIT指数 (1595)1口約1,900円から購入でき、信託報酬も低い
高利回りiFreeETF 日経高利回りREIT指数 (210A)分配金利回り4.79%で、高利回り銘柄へ分散投資できる
流動性NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信 (1343)純資産総額と平均売買代金が大きい

総合的なバランスを重視するなら1597、低コストなら1595が有力です。高利回りなら210A、流動性重視なら1343が比較候補になります。

JリートETFは利回りだけでなく、信託報酬・純資産総額・流動性・連動指数なども比較し、自分の投資目的に合った銘柄を選びましょう。

また、JリートETFだけでは目標とする収入に届かない場合は、最低投資額や換金条件、リスクを確認したうえで、収益源の異なる投資先も比較・検討してみてください。

JリートETF以外の代替投資先

この記事を書いた人

マネラボは、クリックアンドペイ合同会社が運営する「理想の資産運用先が見つかるメディア」です。サイト内の情報は、クリックアンドペイ合同会社が常に最新の内容に更新しており、投資家の皆さまに役立つ情報を提供するよう努めています。公式サイトで公開された信頼性の高い情報や、SNSに投稿されたリアルな評判・口コミも豊富に掲載しています。ぜひマネラボで、あなたにぴったりの資産運用先を見つけてください!

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