商船三井の株は危険？株価急落の理由・なぜ配当が高いのか・今後どうなるかを解説！

商船三井（9104）の株価は、海上運賃・世界景気・為替・地政学リスクといった外部要因で動きやすく、上がる局面も下がる局面も理由がはっきり出やすい銘柄です。

そのため、「商船三井の株価は今後どうなる？」「買い時はいつ？」「買うべきか迷っている」「高配当だけど危険では？」といった不安や疑問を抱く投資家が多いのも事実。

この記事では商船三井（9104）について、過去〜直近の急落要因を整理しつつ、「危険と言われる理由・リスク」「配当はなぜ高いのか」「今後の見通し」「買い時の考え方」まで、初心者にも分かるようにまとめます。

「危険＝絶対に買ってはいけない」という意味ではなく、どんなリスクがあり、どの条件でリスクが上がる（または下がる）のかを具体化して、納得感のある投資判断につなげていきましょう。

株式会社商船三井(MOL)はどんな会社？

株式会社商船三井（MOL）は、1884年設立の約140年の歴史を持つ三井系の大手海運会社です。

同社の株価の動きを正しく理解するためにも、まずは商船三井の基本情報について見ていきましょう。

会社概要

まずは会社概要です。

会社名	株式会社商船三井 Mitsui O.S.K. Lines, Ltd.
本社	東京都港区虎ノ門2丁目1番1号
設立	1884年5月1日
資本金	66,001,697,121円
事業内容	ドライバルク事業（ドライバルク船事業） エネルギー事業（タンカー事業/液化ガス船事業/海洋事業/洋上風力発電関連事業） 製品輸送事業（コンテナ船事業/自動車船事業/ターミナル事業/ロジスティックス事業） ウェルビーイングライフ事業（不動産事業/フェリー・内航RORO船事業/クルーズ事業/外国人人材事業） 関連・その他事業（タグボート事業/海事コンサルティング事業）
発行済株式数	362,386,058株
発行可能株式総数	946,200,000株
株主数	303,578名
株式上場	東証プライム（証券コード：9104）
決算	3月
従業員 (MOL単体)	1,243名
グループ会社数	545社（連結子会社及び持分法適用会社）
グループ会社従業員数	9,795名（当社及び連結子会社）
グループ運航船舶規模	873隻
公式サイト	https://www.mol.co.jp/

商船三井は1884年の設立以降、ドライバルク船や、タンカー船、自動車専用船、コンテナ船などによる海上輸送事業を広く展開。

時代の流れに合わせて、組織合併や変革、事業分野の拡大にも取り組んできました。

特に過去10年の動きとしては、2017年に日本の海運大手2社（日本郵船と川崎汽船）と手を結び、コンテナ船事業統合会社Ocean Network Express（ONE）を設立。世界中に拠点を持つ3社のネットワークを統合し、世界でも競争力のあるコンテナ輸送サービスを提供しています。

また世界の景気に影響を受けやすいという弱点を克服し、企業と社会の持続的な成長を目指すことを目標として、ウェルビーイングライフ事業の推進など非海運事業の強化に動き始めています。

商船三井は、このように海運分野の豊富な経験とグローバルなネットワークを駆使して、顧客の多様なニーズに応え、国際貿易や関連分野の円滑な運営をサポートする事業を行っています。

海運大手3社(日本郵船・商船三井・川崎汽船)の1社

日本の海運業は、日本郵船、商船三井、川崎汽船の大手3社が牽引しており、世界でも有数の海運会社として高い評価を得ています。

日本の海運業大手3社で最も売上げ高や時価総額が大きいのは「日本郵船」で、売上高は商船三井の約1.4倍です。

「日本郵船」は、海上・陸上での輸送に加え、航空輸送事業にも取り組み、陸海空のルートから総合的な物流サービスを提供しているのが特徴。また部品調達から製品の配送までを総合的に管理するなど、サプライチェーンの最適化も手掛けている点は他社にはない強みです。

「商船三井」は海運業界大手3社中2位で、ドライバルク事業のほか、タンカー船やLNG船などのエネルギー事業、天然資源の洋上生産・輸送などを行う海洋事業、洋上風力発電関連事業にも力を入れています。

コンテナ船事業では収益率の低下などの課題もありますが、タンカー事業とコンテナ船事業の安定性、エネルギー事業や非海運分野などを通じた事業多角化など、将来的にも成長が期待できる企業と言えます。

「川崎汽船」は、国内海運業大手3位で、1970年に日本初の自動車船を輸送サービスに導入するなど、自動車船の輸送サービスに強みを持つ会社です。

全売上における海運事業の割合が多いのは、川崎汽船＞商船三井＞日本郵船となっており、特に川崎汽船は海運業への依存度が高いと言えます。

海運事業は大きく定期船と不定期船に分けられます。

不定期船事業は各社特色が異なりますが、定期船については、既出の通り、2017年に3社が出資しコンテナ船事業統合会社Ocean Network Express（ONE）を設立して、共同でコンテナ輸送サービスを提供しています。

定期船	決められたスケジュールで運行される (コンテナ船・自動車専用船)
不定期船	荷主の要望に合わせて航路や寄港地、運航スケジュールを決定する船舶 (ドライバルク船・エネルギー事業・海洋開発など)

業績推移

では次に、商船三井の業績がどう推移してきたかを、海運大手3社（日本郵船・商船三井・川崎汽船）で比較しながら見ていきましょう。

	商船三井			日本郵船			川崎汽船
	売上高	経常利益	売上高 経常利益率	売上高	経常利益	売上高 経常利益率	売上高	経常利益	売上高 経常利益率
2021 3月期	9,914	1,336	13.48%	22,807	10,031	43.98%	6,255	895	14.29%
2022 3月期	12,693	7,218	56.86%	26,160	11,097	42.42%	7,570	6,575	86.87%
2023 3月期	16,120	8,116	50.35%	23,872	2,613	10.95%	9,426	6,908	73.29%
2024 3月期	16,279	2,590	15.91%	25,800	4,800	18.60%	9,579	1,327	13.86%
2025 3月期	17,755	4,197	23.64%	25,887	4,908	18.96%	10,479	3,081	29.40%

海運業界は景気や荷動き、そして運賃市況の影響を強く受けます。2021年〜2023年3月期は、コロナ禍の反動による荷動き増と運賃高騰を背景に、3社とも高収益となりました。

一方で2024年3月期は、運賃市況の正常化が進んだことで利益が大きく縮小し、各社とも“コロナ特需のピークアウト”が数字に表れました。

ただし2025年3月期は、紅海情勢などによる物流混乱の影響もあり、利益面では持ち直しが見られます。商船三井は売上高1兆7,755億円・経常利益4,197億円と、2024年3月期から回復。川崎汽船も経常利益が大きく改善しています。

このように、海運株は「運賃市況（需給）×世界景気×為替×地政学」で業績が振れやすいのが特徴です。次章では、その振れが株価の急騰・急落にどう繋がるかを具体的に見ていきます。

商船三井の株価動向と過去の株価急落の理由

では本記事の本題、商船三井の株価動向と急落の理由を見ていきましょう。

商船三井の株価は、2008年のリーマンショック時の急落から2020年のコロナ特需に入るまでの約12年程、ずっとボックス圏を推移していました。

しかし、コロナショック後は前述の輸送需要の増加や海上運賃の高騰により売上が増加し、株価もリーマンショック前の水準に迫る勢いで上昇。

2025年1月には2007年11月以来およそ17年2カ月ぶりの高値を更新しました。

長らくの株価低迷から抜け出した商船三井の株ですが、2021年からの株価急騰の間にも、同社の株は何度も急騰と急落を繰り返しています。

ここでは、今後の投資の是非を見極める材料として、株価が上昇基調に乗り始めた2021年以降に起きた、商船三井の株価急落の理由について解説します。

2021年の株価急落理由

2021年にはコロナ特需によりボックス圏を抜け出し、株価が急騰したものの、その後9月から11月にかけて約36%も株価が急落しました。    

底値日	下落率	下落期間	底値	考えられる急落の主な理由
2021/11/18	-36.6%	55日	2086	・バルチック海運指数（BDI）の急落 ・コンテナ運賃指数の下落 ・権利落ちによる株価下落前の利益確定売り

2021年はコロナ特需により荷動きが活発化し、海上運賃の変動を示す「バルチック海運指数」や「上海輸出コンテナ運賃指数」・「中国輸出コンテナ運賃指数」が急騰。

基本的に海運業会の会社業績は、海上運賃が上昇すれば向上する傾向にあるため、商船三井の株価もリーマンショック以降約12年ぶりの高値を付けました。

実際、商船三井の経常利益は2021年3月期に1336億円（対昨年比＋142％）に増益となり、株価に強く反映されました。

海運業の12年ぶりの好況により9月27日に1万60円の高値を付けたあと、権利落ちによる株価下落の前の利益確定売りや、海上運賃指数の下落により株価が急落しました。

2022年の株価急落理由

2022年には以下4度のタイミングで株価が急落、1年を通して上昇と急落を繰り返す動きとなりました。

底値日	下落率	下落期間	底値	考えられる急落の主な理由
2022/1/27	-18%	9日	2600	・バルチック海運指数やコンテナ運賃指数の減速 ・利益確定売り
2022/4/12	-27%	29日	2816	・バルチック海運指数やコンテナ運賃指数の減速 ・米国の利上げ予想から、景気の減速を懸念して売りが増加 ・権利落ちによる株価下落前の利益確定売り
2022/6/23	-20.9%	27日	2911	・バルチック海運指数やコンテナ運賃指数の減速 ・利益確定売り
2022/9/30	-32%	49日	2602	・バルチック海運指数やコンテナ運賃指数のの下落 ・権利落ちによる株価下落前の利益確定売り

2021年にリーマンショック以来の高値となっていた海上運賃指数は、2022年に入ると一変して下落基調となり、商船三井の株価も下落しました。

また海運株のような景気敏感株は、短期間での株価変動が大きく、株が高値になると利益確定売りをする投資家が増加します。

3月末や9月末の下落については、中間配当の権利落ちによって株価が下落する前に、利益確定売りが増えたものと考えられます。配当の権利落ちによる株価下落は、高配当株ほど起こりやすくなります。

2023年の株価急落理由

商船三井の株価は、2023年6月頃から再び上昇基調に入りましたが、9月末から11月にかけては株価が19.4％下落しました。

底値日	下落率	下落期間	底値	考えられる急落の主な理由
2023/11/8	-19.4%	48日	3710	・インフレによる荷動きの低迷や中国経済の減速が嫌気された ・2024年度3月期の減益の見通しが発表されたことによる利益確定売り ・権利落ちによる株価下落前の利益確定売り

2023年の商船三井の株価は、米利上げの一服感や、2024年3月期の利益予想を上昇修正したことなどから6月以降上昇。

しかし、その後米国や中国の経済が減速するとの懸念が出てきたことや、商船三井の業績失速、さらに配当落ち前の利益確定売りなどが重なり、9月末から11月にかけて株価が急落しました。

2024年の株価急落理由

今年2024年には、2月5週目ごろから6週間で約17％下落。

また6月3週目ごろから2週間で約8.5％株価が急落し、その後回復したものの、7月3週目に再び急落します。

底値日	下落率	下落期間	底値	考えられる急落の主な理由
2024/4/2	-17.6%	40日	4429	・コンテナ運賃指数の下落 ・権利落ちによる株価下落前の利益確定売り
2024/6/20	-10.9%	14日	4680	・ガザ地区の停戦案が浮上、今後の輸送運賃が下落が嫌気された
2024/7/18	-10%	継続中	4775	・コンテナ船運賃の高止まり観測による株価急騰後の利益確定売り ・コンテナ船指数の下落 ・アメリカの失業率上昇 ・法人税の優遇措置適用に誤りがあり21億円の申告漏れが発覚 ・円高・ドル安

2023年末から現在まで、イエメンの親イラン武装組織フーシ派による紅海を航行する船舶への攻撃が続いています。

それにより商船三井やその他海運大手は、元々の紅海ルートから喜望峰経由に海運ルートを変更。輸送日数が延び船が不足したことで運賃が再上昇しました。

しかし、6月にはガザ地区での戦闘に関してイスラエルから停戦案が持ち上がり、海上輸送の混乱が沈静し今後の輸送運賃が下落するのでは警戒感から海運株が軒並み下落しました。

結局ハマスが停戦案を受け入れなかったことなどから株価が再び浮上し、利益確定売りが出たと考えられます。

直近の株価急落は現在進行形であり、コンテナ船指数の下落、アメリカの失業率上昇、円高ドル安、商船三井の法人税の申告漏れ（関連ニュース）発覚など、様々な下落要因が重なり複合的に下落が続いているものと考えられます。

2025年の株価急落理由

2025年の下落は「会社固有の悪材料だけ」で説明できるものではなく、海運市況（運賃）・マクロ（米中/関税など）・需給（権利落ち/配当）が重なって起きた“海運株らしい調整局面”として捉えるのが安全です。

1) 2025年の株価急落の事実（時系列の要点）

上のチャートでは、2025年の春〜秋にかけて下落基調が続き、年末にかけて底を打ったあと、2026年1月時点では4,736付近まで持ち直す動きが確認できます（ローソク足＋移動平均線の向きも、下落→持ち直しを示唆）。

2) 主な急落要因（2025年に起きやすい“海運株の下げ”を整理）

2025年の下落を理解する鍵は、（A）海運市況、（B）マクロ・ニュース、（C）需給（権利落ち/配当）の3つを分けて見ることです。

過去の株価急落の主な理由まとめ

1. 商船三井の業績減速
2. バルチック海運指数やコンテナ運賃指数の低迷
3. 配当金の権利落ち前や、株価急騰後の利益確定売り
4. 大国の景気状況や貿易量

既出のように、景気敏感株である海運業の株式は、景気や市況によって株価が変動しやすいため、短期トレードの対象になりやすく、短期間の間に上昇や下落を繰り返す場合があります。

また海上運賃の変動は海運会社の業績に直結するため、海上運賃が下落した場合には、海運業の株価にも下落圧力が掛かります。

さらに商船三井のように高配当の銘柄は、配当落ち日に株価が下落しやすいため、その前後で利益確定売りや失望売りが入りやすくなるのも株価急落の理由として留意してきましょう。

商船三井の配当はなぜ高い？配当状況を解説

商船三井（9104）の配当が「高い」と言われやすい背景は、海運市況の波（特にコンテナ運賃など）により利益が大きく振れやすい業種であることに加え、株主還元を強化する局面で配当が一気に増える年があるためです。ただし、配当は永続的に右肩上がりではなく、業績・市況に応じて増減する点が重要です。

配当の推移（直近〜最新予想）

決算期	中間配当（円）	期末配当（円）	年間合計（円）
2024年3月期	110	110	220
2025年3月期	180	180	360
2026年3月期（予想）	85	115	200

商船三井は2026年3月期の配当予想について、中間85円＋期末115円＝年間200円の予想を開示しています。

なぜ配当が高く見えるのか（3つの理由）

要するに、商船三井の配当が高く見える理由はシンプルに3つです。

①海運は運賃などの市況で利益が増減しやすく、儲かった年は配当も増えやすい
②年によって配当が大きく変わるので「高い年」が目立つ
③株価が下がると利回り（％）は上がって見える

ちなみに商船三井IRの配当推移では、2025年3月期は年間360円に対して、2026年3月期（予想）は年間200円となっており、「配当はずっと一定ではない」ことが分かります。

配当を見るときは、利回りの数字だけでなく会社の配当予想（最新開示）もセットで確認するのが安心です。

商船三井の株は危険？リスクと注意点を整理

「商船三井 株 危険」という検索が多いのは、海運株特有の値動きの大きさや、過去の急落経験が背景にあります。ここでは、商船三井への投資で押さえておくべきリスクと注意点を整理します。

商船三井が「危険」と言われる5つの理由

「危険」＝買ってはいけない、ではない

上記のリスクは「海運株全般に共通する特性」であり、商船三井だけが特別危険なわけではありません。むしろ、日本郵船や川崎汽船と比較しても、エネルギー事業・LNG船事業など安定収益型の事業比率が高い点は商船三井の強みです。

「危険」と言われる理由を正しく理解した上で、自分の投資スタイル（長期/短期、配当重視/キャピタルゲイン重視）に合うかどうかで判断することが重要です。

商船三井の株はどうなる？今後の予想は？

ここでは、商船三井（9104）の「今後どうなる？」を、TradingViewのアナリスト予想をもとに、目標株価レンジと見方を整理します。なお、予想は確定ではなく、投資判断はご自身で行ってください。

今後の株価シナリオ（強気/中立/弱気）

商船三井の株価は「海運市況」「為替」「地政学リスク」の3要素で大きく振れます。それぞれのシナリオを整理すると、以下のようになります。

シナリオ	前提条件	株価イメージ
強気	コンテナ運賃反発・円安進行・紅海情勢長期化	5,500〜6,800円（アナリスト最高目標）
中立	運賃横ばい・為替安定・業績会社予想並み	4,800〜5,300円（現在価格〜アナリスト平均）
弱気	運賃続落・円高・世界景気減速	3,700〜4,300円（アナリスト最低〜直近安値）

短期的には「中立〜やや弱気」と見る向きが多い一方、中長期ではLNG船・ケミカルタンカーなど安定収益事業の拡大が評価されれば上昇余地あり、というのがアナリストの見方の大勢です。

より長期目線では、商船三井は海運だけに依存せず、非海運分野も強化して収益のブレを抑える方向性です。非海運事業が順調に伸びれば、その成長が株価に反映される可能性もあります。

また為替も重要で、日経によると商船三井は「1円の円安で経常利益が24億円押し上げられる」とされています。円安が進む局面は株価の追い風になり得ます。

商船三井の買い時はいつ？投資スタイル別の判断軸

「商船三井の株価 買い時」「買うべきか」で検索する方向けに、投資スタイル別の判断軸を整理します。万人に共通する「正解の買い時」はありませんが、自分のスタンスに合った考え方を持っておくと、迷いが減ります。

【配当狙い・長期保有】の場合

配当利回りを重視し、5年以上の長期で保有する前提なら、権利落ち直後や急落局面で分散して買い増しするのが定石です。配当下限（150円）が設定されており、2027年3月期からは累進配当導入も検討されているため、減配リスクはあるものの「急落したら拾う」スタンスが取りやすい銘柄と言えます。

【キャピタルゲイン狙い・中短期】の場合

値上がり益を狙うなら、海運市況（運賃指数）の反転タイミングを見極めることが重要です。運賃が底打ちし、上昇に転じる局面で買い、高値圏では利益確定するのがセオリー。ただし、海運株はボラティリティが高く、逆張りで捕まるリスクもあるため、損切りラインを明確に決めておくことが必須です。

【買わない方がいい人】

以下に当てはまる方は、商船三井への投資は慎重に検討した方がよいでしょう。

このような方には、値動きに左右されない固定利回り型の運用（ヘッジファンド等）の方が向いている可能性があります。

安定運用なら下落に強いヘッジファンドがおすすめ

商船三井をはじめとる海運株は、世界各国の景気に強く影響を受けるほか、利食い目的の短期売買により株価が短期的に変動しやすく、株価が上昇するのか・下落をするのかの予測がしづらいというのが現状です。

より安定的に高利回りを目指したいのであれば、個人株や投資信託などの他にも、下落から投資家の資産を守ることを目的に登場した「ヘッジファンド」をポートフォリオに含めておくのがおすすめです。

「ヘッジファンド」とは、投資家から資金を集めて金融資産へ投資し、得た利益を投資家に還元する資産運用ファンドです。

このような特徴から、ヘッジファンドは下落相場での耐性が強く、利益獲得の機会が多いため、資産を長期的に安定して増やしていく必要のある厚生年金基金や大学基金、さらには個人の運用先としても選ばれています。

ヘッジファンドの本場はアメリカですが、日本でも優秀なヘッジファンドがいくつか存在します。

500万円～1000万円の投資資金がある場合は、ヘッジファンドの併用も検討してみましょう。

特におすすめのヘッジファンドは、次のとおりです。

	ハイクア インターナショナル	アクション
年利	12%(固定)	17.35%
安定性 信頼性	運営歴10年以上 値動きの影響なし 安定した事業基盤 透明性の高さ	2023年設立 金融畑出身のメンバー
最低投資額	500万	500万
資料請求	可能	不可
投資手法 対象	新興国企業融資	事業投資 ファイナンス Web3事業

※アクションは運営年数が少ないため、記載なし。現時点での年利は、17.35%(運用期間2024年7月〜2025年6月)。

おすすめファンド1：ハイクアインターナショナル

おすすめファンド2：アクション

以下の記事では、上記を含めた日本のおすすめヘッジファンドをランキング形式で紹介しているので、ぜひご参考ください。

まとめ：商船三井の株は買うべきか？

本記事では、商船三井（9104）の事業内容・業績推移・株価急落の理由・高配当の理由・リスク・今後の見通し・買い時の考え方までを整理しました。

「買うべきか」の結論は、投資スタイル次第です。以下の表で自分に合うかどうかを確認してみてください。

投資スタイル	商船三井との相性	判断のポイント
配当狙い・長期	◎ 相性良い	下限配当150円＋累進配当導入検討中。急落局面で分散買いが有効。
キャピタルゲイン狙い・中短期	○ 条件次第	運賃指数の反転タイミングを見極められるならチャンスあり。損切り必須。
安定運用・値動きを避けたい	△ 不向き	年間20〜30%の変動に耐えられない人はヘッジファンド等の方が向く。

商船三井は「危険」というより「値動きが大きい銘柄」です。海運市況・為替・地政学リスクで株価も配当も振れやすいため、リスク許容度と投資期間を明確にした上で判断することが重要です。

今後を見極めるには、コンテナ運賃指数・為替・決算見通しの変化を定点観測しつつ、必要に応じて複数資産に分散してリスクを調整するのが基本になります。