「新興国投資はどんな人におすすめ？」
「そもそも新興国投資は必要なの？」
「おすすめの投資先を知りたい」
新興国投資とは、これから経済成長が期待されている新興国に投資すること。
新興国は急速に成長しているため、世界の投資家から有望な投資先として注目を集めています。
その一方で、「新興国投資はやめとけ」との声もちらほら…
本記事では、「新興国投資はやめとけ」と言われる理由やおすすめの銘柄、今後の見通しについて徹底解説。
さらに、新興国投資を検討している人におすすめの年利12%の新興国投資も紹介しています。
「新興国株式投資はやめとけ」の真相が気になる方は、ぜひ最後までお見逃しなく。
「新興国投資はやめとけ」と言われる5つの理由とデメリット
「新興国投資はやめとけ」と言われる理由を5つ紹介します。
やめとけと言われる理由1. パフォーマンスが米国株式に劣る
「新興国投資はやめとけ」と言われる理由1つ目は、株式市場においてパフォーマンスが米国株式に劣るからです。
2000年代の初め、新興国の経済成長に対する期待が高まり、新興国株式インデックスへの投資が大流行しました。
特に、著しい経済成長が見込まれる新興国は「BRICs」と名付けられ、投資の世界で話題になりました。
今後、急速に成長することが見込まれる以下の国の頭文字を合わせた造語。
- ブラジル(Brazil)
- ロシア(Russia)
- インド(India)
- 中国(China)
- 南アフリカ(South Africa)
青：MSCI新興国インデックス
紫：S&P500
しかし、2015年以降の株価指数を比較すると、新興国インデックスは米国インデックス（S&P500）の成績を大きく下回っています。
結果として、新興国インデックスに投資するよりも新興国での売上が大きい米国企業に投資した方が、大きな利益が得られたのです。
このような背景から、「新興国投資はやめとけ」と言われるようになりました。
やめとけと言われる理由2. 手数料が高い
「新興国投資はやめとけ」と言われる理由2つ目は、投資信託において手数料が高いからです。
米国インデックスファンドの手数料は0.2%以下ですが、新興国インデックスファンドの信託報酬は1％を超えることも珍しくありません。
信託報酬とは、投資信託を管理・運用してもらうための手数料で、投資期間中は支払い続けます。
長期運用を基本とする投資信託にとって、高い信託報酬は大きな負担となるでしょう。
例えば、新興国株が3％上昇した場合でも信託報酬が1％かかると、利益は2％しか残りません。
手数料は利益に大きく影響するため、「信託報酬が高いからやめとけ」となるのも納得ですよね。
やめとけと言われる理由3. 市場の流動性が低い
「新興国投資はやめとけ」と言われる理由の3つ目は、市場の流動性が低いからです。
流動性とは、株式がどれほど容易に現金に変換できるかを指します。
「流動性が低い」ということは、市場に出回っている株式の量が少なく、売買が成立しにくい状況です。
たとえば、政治的な混乱が起こり株価が下落した場合、新興国株の流動性は低く、売却を試みても買い手が見つかりません。
買い手が見つかった頃には株価がさらに下落し、大きな損失を受けるかもしれません。
新興国投資を始める際には、流動性リスクを理解しておくことが重要です。
やめとけと言われる理由4. ボラティリティが大きい
「新興国投資はやめとけ」と言われる理由の4つ目は、主に株式市場や債券市場においてボラティリティが大きいからです。
ボラティリティとは価格の変動性を指す用語です。
「ボラティリティが大きい」とは価格の変動幅が激しいことを意味し、逆に「ボラティリティが小さい」は価格の変動幅が少ないことを示します。
新興国は政治的・経済的に不安定であるため、先進国に比べてボラティリティが大きくなりやすいです。
つまり、新興国投資は価格変動が激しく、購入や売却のタイミングが難しいため、ハイリスクな投資と言えるでしょう。
やめとけと言われる理由5. 為替の影響を受ける
「新興国投資はやめとけ」と言われる理由の5つ目は、為替の影響を受けるからです。
高い経済成長率を誇る新興国は、インフレが起こりやすい状況です。
インフレが起こると通貨の価値が下がるので、例えば株式市場の場合、仮に新興国株が上昇しても為替の影響で利益が減少します。
実際にトルコリラの価値の変動を見ると、2015年に1トルコリラが46円だったのが、2025年には4円にまで減少しています。つまり、10年間でトルコリラの価値が11分の1にまで下がったのです。
これらの事実を考慮すると「新興国投資は為替リスクがあるからやめとけ」となるのも当然ですね。
一方、これらデメリットを払拭し、安定的かつ高いリターン獲得を実現している投資先をお探しの方は、プライベートデットファンドの「ハイクアインターナショナル」がおすすめです。
- パフォーマンスは米国株式に勝るとも劣らない：
S&P500の長期的な平均年間リターンは約10％程度とも言われています。
一方ハイクアインターナショナルの配当利回りは年間12％（固定）。
パフォーマンスは米国に勝るとも劣りません。 - 手数料なし：
ハイクアインターナショナルでは、購入手数料・管理手数料なし、解約手数料も5年以上の運用でなし。
手数料は極めて安いと言えるでしょう。※補足 - 市場の流動性は重要ではない：
プライベートデットファンドはその名の通り、公開市場での取引ではなく非公開での取引となるため流動性は低くなります。
ただし、ハイクアインターナショナルの場合は、出資したいときに出資して、解約したいときに解約をすることが可能です。（5年以上の運用の場合は解約金もなしとなります）。
ハイクアインターナショナルにおける投資では、流動性が低いかどうかは投資家にとってあまり重要では無いのです。 - ボラティリティが小さい：
事業融資先企業からの貸付金利子が配当原資となる仕組み上、ボラティリティが小さいというのがプライベートデットファンドの特徴でもあります。 - 為替の影響を受けない：
ハイクアインターナショナルはベトナム企業への事業融資を実施してはいるものの、同社自体は日本拠点の企業となります。
よって配当金が為替の影響を受けることはありません。
※補足：
ハイクアインターナショナルと事業融資先企業の代表は同一人物です。
ハイクアインターナショナルは事業拡大のための資金調達の一環として設立されたという経緯があります。
つまり、代表にとっては資金調達をして事業拡大に成功することが最終的な目標となるため、資金調達のために融資をしてくれた投資家からは手数料を徴収していないのだと考えられます。
新興国投資ならではのデメリットが少なく、低リスクながら年利12%（固定）という高いリターンを得られる投資でもありますので、新興国投資の1つとして検討してみてはいかがでしょうか。
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＞＞「ハイクアインターナショナル」についてはこちらで詳しく解説しています。
「新興国投資はやめとけ」を覆すメリット3選
ここまで、「新興国投資はやめとけ」と言われる理由を解説しました。
では、新興国投資にメリットはないのでしょうか？
結論、「やめとけ」を覆すメリットが3つあります。
メリット1. 長期的には経済成長が期待できる
1つ目のメリットは、長期的には経済成長が期待できること。
その理由は以下のとおりです。
- インフラ投資が活発
- 人口が増え続けている
- 積極的に外国企業を誘致している
内閣府の資料によると、2000年以降、新興国の経済成長率は先進国を大幅に上回っているそうです。
実際に2023年の実質GDP成長率（IMF統計）を見ても、南アフリカを除いてほとんどの新興国が日本・米国を上回ります。
| 日本 | 131位 |
| 米国 | 94位 |
| ブラジル | 39位 |
| ロシア | 73位 |
| インド | 8位 |
| 中国 | 37位 |
| 南アフリカ | 154位 |
| ベトナム | 45位 |
新興国は経済成長率が高く今後の株価上昇が期待できるため、世界の投資家から有望な投資先として人気を集めています。
メリット2. 先進国株式よりも株価が安い
2つ目のメリットは、先進国株式よりも株価が安いこと。
株価が割安か割高かを判断するための指標として「PER(株価収益率)」があります。
先進国株式と新興国株式の「PER」を比べると、2011年3月から新興国株式の方が低い数値となっています。
つまり、新興国株式の方がお買い得であると言えるでしょう。
メリット3. 投資先を分散できる
3つ目のメリットは、投資先を分散できること。
先進国株を中心に投資していた人は、新興国株に投資することでポートフォリオを多様化できます。
これにより、特定の国や地域の経済的・政治的リスクの影響を軽減することが可能です。
例えば、中国株式は米国株式との相関性が低いため、S&P500などの米国株式インデックスに投資している人にとって有効な投資先となります。
このように、先進国株式を中心に資産運用を行っている場合、相関性が低い新興国株への投資によって、投資リスクを効果的に分散できます。
「どの投資先が良いか分からない…」
という方は、プライベートデットファンドがおすすめです。
プライベートデットファンドは企業への事業融資で安定的かつ高配当を期待できるとして近年注目を集めている投資先です。
プライベートデットファンドついて詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にどうぞ。
新興国投資をおすすめする方・おすすめしない方
ここでは、新興国投資をおすすめする方・おすすめしない方の特徴をそれぞれ解説します。
新興国投資をおすすめする方
新興国投資をおすすめする方の特徴は以下の3つです。
- 長期的に大きなリターンを目指す方
- リスクを受け入れられる方
- 分散投資でリスクを抑えたい人方
新興国は急速に経済成長が進んでいるため、長期的な投資で大きなリターンを求める投資家におすすめです。
ただし、新興国市場はボラティリティが高く、政治的・経済的にも不安定であるため、リスクを受け入れられる投資家でないと厳しいでしょう。
また、新興国株式に投資することでポートフォリオを多様化できるため、分散投資でリスクを抑えたい人にも向いています。
ちなみに本記事で紹介しているハイクアインターナショナルは、
- 市場環境に左右されない
- 年間12％（固定）の配当を実現
- 6年で約2倍の資産形成が目指せる
- ベトナムの成長企業への融資で分散投資できる
と新興国投資をおすすめする人の要件を満たしている上、経済成長著しいベトナム企業への融資案件のため、非常に低リスクな投資が可能です。
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新興国投資をおすすめしない方【やめとけ！】
新興国投資をおすすめしない方の特徴は以下の3つです。
- 短期間で利益を得たい方
- 情報収集や分析が苦手な方
- 換金性を重視する方
新興国市場は短期的に大きな価格変化が起こるため、すぐに利益を望む人にはリスクが高すぎます。
また、新興国市場は動向が複雑であることに加えて、税制や会計制度の違いにより正確な情報が入手しにくいため、自分で情報集や分析を行わなければなりません。
さらに、新興国の株式市場は流動性が低いため、換金性を重視する人にはおすすめしません。
ただし、ベトナムの関連企業への事業融資で年間12％（固定）の分配を実現するプライベートデットファンド「ハイクアインターナショナル」については、
- 融資を開始して次の分配月からすぐに分配がスタート
- 情報収集は年1回の事業報告会、公式YouTube、インターネットなどで可能
- いつでも契約・解約が可能。5年以上の運用で解約手数料もゼロ
といったように、新興国投資特有のデメリットが該当しないのが特徴的です。
「新興国投資をおすすめしない方」に当てはまった投資家には、プロに任せてより高い資産の成長を期待できる、「アクション」や「GFマネジメント」のようなヘッジファンドもおすすめです。
ヘッジファンドとは、投資家から集めた資金をもとに国内外の金融資産へ投資を行い、運用で得られた利益を投資家に還元するという仕組みです。
プライベートデットファンドの「ハイクアインターナショナル」と比べるとリスクはやや上がりますが、アクションは年間15％以上のリターンを目標にしています。
GFマネジメントは年平均29％のリターンを記録中のファンドです。
ヘッジファンドや「アクション」「GFマネジメント」については、以下の記事で詳しく解説しています。
新興国投資の今後の見通し
大和アセットマネジメントまとめの「投資環境見通し」（2025年2月発行の新興国抜粋版）と「ベトナム経済・株式市場の2025年見通し（2025年1月発行）」から、新興国投資の今後の見通しや将来性について読み解いていきます。
結論、新興国市場は選別が強まり、インドや高金利通貨国が有望である一方、中国の景気低迷は継続する見通し。
またベトナムに関しては、2025年も実質GDPは7%の成長が継続し、公共投資拡大と個人消費増加、株式市場の格上げ期待で経済・市場ともに好調な見通しです。
- 株式市場：
2024年のNifty50指数は+8.8%と9年連続のプラスを記録。25-26年も企業業績は2桁の利益成長が見込まれ、株価指数も2桁の上昇率を記録する可能性が高い - 金融政策：
食品価格の調整と新中銀総裁の就任により、2月に利下げ開始が予想される - 評価：
予想PERが過去5年平均以下まで低下し、投資妙味が高まっている
- 金融政策：
2023年12月に3会合連続で利上げを決定し、政策金利は12.25%に。今後も大幅利上げが継続する見通し - 経済：
実質GDPは潜在成長率を上回って増加したが、PMI低下は成長減速を示唆。金融引き締めの効果が出始めた公算 - 通貨：
ブラジル・レアル安は昨年末までで一服。積極的な利上げにより投機的なレアル売りが困難になり、反発余地が大きい
- 経済：
2023年第3四半期に高成長を記録したが、月次指標はその後の成長減速を示唆 - 金融政策：
2023年3月以降、計1.25%ptの利下げを決定し、政策金利は10.00%に。当面は0.25%ptずつの利下げ継続が基本線 - 通貨：
トランプ政権の関税引き上げ観測に振らされつつも、ペソは底堅く推移
- 経済：
2024年10-12月期のGDP成長率は前年同期比+5.4%と市場予想を上回ったが、税収のマイナス成長が続くなど統計の信ぴょう性に疑問。2025年も景気低迷が継続する可能性が高い - 金融：
日本と中国の長期金利が逆転し、中国の「日本化」が進行。中国の景気対策が見込めない中、金利逆転の定着を見込む 株式: 景気対策の発表が25年3月の全人代に持ち越され、当面は政策発表の空白期間 - 株価：
当局の下支え対策と悪材料の綱引きでレンジ推移を予想
- 経済成長の継続：
2025年も実質GDP成長率7%弱の高成長が見込まれ、政府目標も6.5-7.0%に引き上げられている - 公共投資拡大による経済押し上げ：
2025年の公共投資予算は過去最高の791兆ドン（前年比+16.8%）に設定され、3,000km以上の高速道路完成や高速鉄道開通などの巨大インフラプロジェクトが経済を後押し - 個人消費の拡大継続：
一人当たりGDPが4,700米ドルに達し、平均月収も前年比+8.7%増加。エアコンや自動車などの耐久消費財普及やサービス消費拡大が見込まれる - 株式市場の上昇期待：
VN指数は2桁台の上昇率を予想。FTSE株式指数での市場区分格上げ（フロンティア市場→新興国市場）が2025年9月頃に期待され、海外資金流入の活発化が見込まれる
ベトナムの日系企業への融資で【年利12%】のリターン｜ハイクアインターナショナル
新興国投資は大きな経済成長が期待できる反面、為替の影響やボラティリティの大きさなど、リスクも小さくありません。
そこでおすすめしたいのが、企業への事業融資を実施し、事業融資先企業からの貸付金利子が配当原資となるため市場環境に左右されない安定収入が期待できる「プライベートデットファンド」です。
中でも特におすすめのプライベートデットファンドは、新興国の1つでもあるベトナムの成長企業を融資対象としている「ハイクアインターナショナル（以下、ハイクア）」です。
| 運用会社 | ハイクアインターナショナル 合同会社 |
|---|---|
| 代表社員 | 梁秀徹 |
| 本社所在地 | 〒581-0016 大阪府八尾市八尾木北1-44 |
| 設立 | 2023年 |
| 利回り | 年間12%(固定) |
| 最低投資額 | 500万円 |
| 実際の利益 | 500万円投資した場合 ・3ヶ月に1度15万円の配当 ・年間で60万円の配当 |
| 利益の受取方法 | ・3ヶ月に1回配当金として受け取る ・配当金を再投資して元本を増やす |
| 資料請求・相談 | 無料 |
| 面談の形式 | オンラインまたは対面 |
| 運用手法 | SAKUKO VIETNAMへの事業融資 ※設立：2011年 |
| 公式サイト | ハイクアインターナショナル |
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ハイクアインターナショナルはベトナムの関連企業「SAKUKO VIETNAM（以下、SAKUKO）」へ事業融資を行っています。
SAKUKOはベトナムにおいて日本製品販売店やスイーツ店、ホテルを多数展開。現地や日本メディアにも取り上げられる活躍ぶりを見せる成長企業です（「SAKUKO Vietnam」で検索してみてください）。
2025年にはベトナムUPCoM市場に上場すべく、ベトナム国家証券委員会に申請中という状況でもあります。
ベトナムでは銀行融資の利息が10%ほどですが、成長中の民間企業はこぞって融資を利用しています。
なぜなら、利息以上の売上拡大が見込めるからです。
ベトナムで2011年に設立されたSAKUKOも融資を利用して事業拡大を狙う成長企業の1つで、現地銀行からの融資の他、グループ企業であるハイクアからも資金調達を実施して事業を拡大しています。
ハイクアは投資家から集めた資金をSAKUKOに融資。SAKUKOはこの資金を元手に事業を拡大し、ハイクアに利息を付けて返済します。ハイクアはこの返済された資金を投資家に年利12%（固定）で配当として還元します。
年利12%の配当は年4回3%ずつ受け取るか（単利運用）、再投資に回して複利効果を狙うことも可能（複利運用）です。
複利運用すれば6年で約2倍になる見込みなので、中長期で資産形成したい人にぴったりの投資案件といえます。
最低投資額は500万円から。
事業融資というリスクの低さとベトナムの経済成長の恩恵を享受できる投資なので、気になる方は公式サイトから問い合わせてみましょう。資料請求も運用の相談も無料ですよ。
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投資信託｜新興国投資のおすすめ銘柄ランキングTOP3
新興国投資は政治的・経済的に不安定であることから、先進国投資に比べるとハイリスクな投資といえます。
また、税制や会計制度の違いにより正確な情報を手に入れるのが難しいため、個別株よりも新興国株式インデックスに連動する投資信託がおすすめです。
- MSCIエマージング・マーケット・インデックス：韓国を含む新興国27カ国の大型・中型株
- FTSEエマージング・インデックス：新興国20カ国以上の大型・中型株
ここでは、新興国投資のおすすめ銘柄をランキング形式で紹介します。
【ランキング1位】eMAXIS Slim 新興国株式インデックス
| 基準価格 | 16,827円 |
| 総資産額 | 1,914.05億円 |
| 信託報酬 | 年率0.1518％ |
| リターン （5年年率） | +10.57% |
| つみたてNISA | 対象 |
| ベンチマーク | MSCIエマージング・マーケット・インデックス |
| 運用会社 | 三菱UFJアセットマネジメント |
| 公式サイト | https://emaxis.am.mufg.jp/fund/252878.html |
おすすめランキング1位は、「eMAXIS Slim 新興国株式インデックス」です。
ファンドの総資産額は1,914.05億円に達し、世界中の投資家から高い信頼を得ています。
また、信託報酬が年率0.1518%と非常に低く設定されており、長期的な運用コストを抑えることが可能です。
さらに過去5年間の利回りは+10.57%と高く、新興国市場のポテンシャルを示しています。
【ランキング2位】SBI・新興国株式インデックス・ファンド
| 基準価格 | 17,029円 |
| 総資産額 | 342億700万円 |
| 信託報酬 | 年率0.066％ |
| リターン （5年年率） | +11.38% |
| つみたてNISA | 対象 |
| ベンチマーク | FTSEエマージング・インデックス |
| 運用会社 | SBIアセットマネジメント |
| 公式サイト | https://apl.wealthadvisor.jp/webasp/sbi_am/pc/basic/sa_2017120602.html |
おすすめランキング2位は、「SBI・新興国株式インデックス・ファンド（愛称：雪だるま）」です。
業界で最も低い信託報酬を誇り、その年率はわずか0.066%。
長期保有が前提となる資産運用において、信託報酬が低いことは大きな利点となります。
また、ベンチマークであるFTSEエマージング・インデックスは韓国を含めないことで、より成長率の高い新興国に焦点を当てています。
これにより、長期的に高い利回りを目指す投資家に適していると言えるでしょう。
【ランキング3位】楽天・新興国株式インデックスファンド
| 基準価格 | 16,470円 |
| 総資産額 | 45.59億円 |
| 信託報酬 | 年率0.132％ |
| リターン （5年年率） | +11.52% |
| つみたてNISA | 対象外 |
| ベンチマーク | FTSEエマージング・オールキャップ・インデックス |
| 運用会社 | 楽天投信投資顧問 |
| 公式サイト | https://www.rakuten-toushin.co.jp/fund/nav/rivee/ |
おすすめランキング3位は、「楽天・新興国株式インデックスファンド」です。
5年間の平均利回りが+11.52%と、他の2社と比較して最も高い成績を誇っています。
また、受託機関は三井住友信託銀行であり、高い信頼性が投資家に安心感を与えています。
ただし、つみたてNISAの対象外であるため、非課税枠を利用した運用を検討している投資家にはおすすめできません。
「新興国投資はやめとけ」に関連してよくある質問
ここでは、「新興国投資はやめとけ」に関するよくある質問を紹介します。
新興国投資は必要ですか？それとも不要ですか？
新興国投資が必要な人と不要な人の特徴は以下の通りです。
- すでに先進国株式や米国株式に投資している人
- ある程度のリスクを受け入れられる人
- ポートフォリオを多様化させたい人
- 安定した資産運用を行いたい人
- これから投資を始める人
- 50代〜60代以上の人
たとえば、すでに先進国株式や米国株式に投資している人は、新興国に投資することでポートフォリオの安定性を保ちつつ、高いリターンを目指せるでしょう。
一方で、新興国株式は価格変動が激しく購入や売却のタイミングを見極めることが難しいため、投資初心者の方や、老後生活のために資産を守ることを優先するべき50～60代以上の方にはおすすめできません。
ただし、ベトナム企業への事業融資で年間12％（固定）を実現する「ハイクアインターナショナル」であれば、安定した資産運用を行いたい人・これから投資を始める人・50代〜60代の人でも安心して投資参入することができます。
理由は、例えば株式市場が暴落しているといった環境でも、事業融資先企業からの貸付金利子が配当原資となるハイクアインターナショナルでは、市場環境に左右されずに12％の固定配当が約束されているからです。
また端的に言えば「お金を貸すだけ」で利益を獲得できますから、投資初心者でも複雑な手続きなどが不要で運用が可能。
資産を守りつつ、資産の形成も同時に叶うため50～60代以上の方にもおすすめなのです。
ハイクアインターナショナルについて詳しくはこちらで紹介しています。
また以下の公式サイトからは無料の資料請求・問い合わせも可能ですので是非参考にしてみてください。
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新興国株式の年利回りはどのくらいですか？
MSCIのレポートによると、MSIC新興国インデックスの2000年12月末～2025年2月末の平均リターンは年率7.62％です。
一般的に投資信託の利回りが3〜8%であることを考慮すると、新興国投資の利回り7.62%は高いリターンと言えるでしょう。
新興国株式の将来性はどうですか？
新興国株式の将来性は、一般的に「とても有望である」と言われています。
なぜなら、新興国は人口増加や中産階級の拡大、都市の進展などにより多くのビジネスチャンスが生まれているため。
ただし、政治や経済が不安定でボラティリティが激しいため、リスクを理解した上で投資を始めましょう。
新興国株式インデックスは不要？見通しや将来性を教えて下さい。
新興国株式インデックス、たとえば eMAXIS 新興国株式インデックスは現時点での過去3年の平均年利が+10.00%と堅調な実績で、また信託報酬も安く魅力的な商品。
新興国株式は今後も成長が期待できる市場です。
ただし、何度もお伝えしている通り政治や経済が不安定でボラティリティが激しいため、慎重な判断が求められるでしょう。
まとめ：新興国投資「だけ」の資産運用はおすすめしない
本記事では、「新興国投資はやめとけ」と言われる理由やおすすめの銘柄、今後の将来性について解説しました。
「新興国はやめとけ」と言われる理由は、5つのデメリットがあるからです。
- パフォーマンスが米国株式に劣る
- 手数料が高い
- 市場の流動性が低い
- ボラティリティが大きい
- 為替の影響を受ける
しかし、長期的には経済成長が期待できる・先進国株式よりも株価が安い・投資先を分散できるといったメリットもあります。
そのため、新興国投資は一極集中ではなく、ポートフォリオの約10～20%を充てることで有効な戦略となり得るでしょう。
安定した利回りを目指したい人は、企業へ事業融資を実施し、企業から支払われる貸付金利子が配当原資としているプライベートデットファンドへの投資がおすすめです。
例えばハイクアインターナショナルへの投資では、ベトナムの日系企業への融資で年利12%（固定）の手堅いリターンを得ることができますので是非検討してみてください。
