高配当ETFをおすすめしない理由7選！メリット・デメリット・配当金生活の可否などを解説

「高配当ETFはおすすめしないって聞いたけど、なぜ？」
「高配当ETFの他におすすめの投資先は？」

高配当ETFは、国内外の高配当株に投資し、定期的に配当収入を受け取ることのできる商品で、高い分配金利回りや分散性、投資の手軽さなどから人気の投資先です。

一見魅力的な商品なのですが、投資家が注意すべきリスクやデメリットもあり、おすすめしないという意見も多くあります。

そこで本記事では、高配当ETFの仕組みやおすすめしない理由、人気ETF銘柄や投資方法、その他のおすすめ投資商品などを解説します。

高利回りを期待できる投資先をお探しの方は是非ご覧ください。

高配当ETFとは？仕組みと特徴

※「高配当ETFをおすすめしない理由」はこちら

高配当ETFの説明の前に、そもそもETF（Exchange Traded Fund）とは、東京証券取引所などの証券取引所に上場している、リアルタイムで取引可能な投資信託を指します。

ETFには、日本株や海外株式に投資するもの、債券・REIT・通貨・コモディティなどに投資するものなど、様々な種類があります。

ETFに投資すると、ファンドマネージャーと呼ばれる投資の専門家が、様々な銘柄に分散投資を行い利益を還元してくれるため、投資家自身は手間暇要らずで資産運用を行うことができるのです。

ETFの商品性は、投資信託の仕組みとよく似ているため、ETFの仕組みを具体的にイメージ出来ていない方は、以下のの画像も参考にしてください。

またETF、投資信託、個別株式投資の主な違いは以下の通りです。

投資商品としての特徴は投資信託と似ていますが、投資家が購入する際の仕組みは株式投資に似ているため「投資信託と株式投資の中間」という表現が一番しっくりくるかと思います。

このようなETFの中でも、高い配当利回りを持つ株式銘柄（高配当株）で投資ポートフォリオを構成し、運用しているのが高配当ETFです。

高配当ETFも、投資家は個別に高配当株を選ぶ必要はなく、ETFの運用会社が選定した複数の高配当株にまとめて投資することができます。

ちなみに一般的に高配当株とされるのは配当利回りが4％以上の株式で、配当利回りは以下のように計算されます。

配当利回り(％)＝1株あたりの年間配当金÷株価×100

ETFの場合は「配当金」ではなく「分配金」と呼ばれ、分配金利回りは以下のように計算されます。

分配金利回り(％) = 過去1年間の分配金の合計÷ある時点の基準価額× 100

たとえばETFを100万円で購入して、分配金利回りが年4％だった場合、年間で4万円（税金差し引き前）の分配金が得られるイメージです。

分配金が出されるタイミングはETF銘柄によって異なりますが、高配当ETFでは四半期ごとに年4度程分配金かそれ以上の頻度で分配される場合が多いです。

高配当ETFがおすすめしないと言われる理由（デメリット）

初心者でも気軽に分散投資でき、定期的に分配金が受け取れる高配当ETFですが、では一体どのようなデメリットが「おすすめしない」という意見に繋がっているのでしょうか。

高配当ETFがおすすめしないと言われる主な理由は、次の7つです。

早速一つずつ、見ていきましょう。

おすすめしない理由①高配当株は成熟企業が多くキャピタルゲインが期待できない

高配当株と呼ばれる配当金の高い企業は、成熟した企業に多い傾向があります。

今後も高い成長性が見込める若い企業の場合、利益を設備や事業に再投資に回す場合が多く、今後の株価上昇が期待できます。

反対に、今後高成長する見込みの低い成熟企業の場合、利益の再投資よりも、配当金などを通した株主還元を優先する（株価維持のため）傾向にあり、大幅な株価の上昇は期待できないのがデメリットです。

おすすめしない理由②減配や株価下落のリスクがある

高配当ETFをおすすめしないと言われる理由として二つ目に挙げられるのが、減配や株価下落のリスクです。

高配当株として知られる銘柄でも、経済全体の不況やその企業の業績悪化などによって、配当金が減配（配当金が前期の実績や予想よりも減ること）になったり、配当自体が中止されてしまうことがあります。

さらに、高配当が期待されていた銘柄で無配や減配が起こると、投資家の「失望売り」などで株価の下落が起こりやすくなります。

「おすすめしない理由1」で述べたように、高配当ETFへの投資では値上がり益が期待できないうえ、減配により配当金収入の減少と株価の下落というダブルパンチを受けるケースがあるのです。

このような個別株の株価下落はETFの基準価額の下落に繋がります。ETFを売却する際に株価の下落が分配利回りを上回ると、元本割れにより投資が失敗に終わる場合も考えられます。

高配当ETFの減配や株価の下落リスクに対しては、投資先の分散によりリスク軽減を図ることが理想的ですが、実は高配当ETFに含まれる高配当株銘柄は、特定のセクターに集中しがちです（不動産・建設・銀行・鉄道・エネルギー・たばこ産業・海運など）。

そのため、リスクの集中しにくいポートフォリオのためには、生活必需品・通信・医薬品・インフラ事業などのディフェンシブ銘柄（景気の影響を受けにくい銘柄）や値動きの異なる他の運用商品などに資産を分散させておくのがおすすめです。

おすすめしない理由③分配金の自動再投資ができず複利運用しにくい

高配当ETFは証券会社で購入できますが、多くの証券会社では、ETFの分配金を現金で投資家に支払う仕組みになっています。

高配当ETFは、この支払われた分配金を自動で再投資するシステムがなく、再投資したい場合は再度自分で購入手続きを行わなくてはならないのがデメリットです。

また日本国内では、ETFの分配金に対して20.315%の税金がかかります。

分配金を自分で再投資する場合も、税金が一度差し引かれる（投資金額が減る）ため、複利効果を最大限活かすことができない点もデメリットと言えるでしょう。

複利運用で効率的に資産を増やすなら、国内ヘッジファンドに投資するのもおすすめです。

おすすめしない理由④自動積立投資がしづらい

資産運用では、投資金額（元本）が大きいほど運用効率は高まりますが、まとまった資金を一度に投資するのが難しい方には、毎月少額ずつ投資を行う「積立投資」も有効な方法です。

また投資タイミングを分散できるため、投資リスクを抑える意味でも積立投資は人気です。

既出の投資信託では、毎月予め設定しておいた金額を口座から引き落とし、自動で投資信託を購入することが可能です。

しかし、ETFの場合は自動積立投資がシステム上難しく、この不便さや非効率さから「ETFはおすすめしない」と言われています。

そもそもETFの取引価格は、「取引価格×口数」として計算されるため、「毎月10万円分購入する」など区切りの良い価格で購入するという設定が難しいのです。

最近ではETFの積立投資サービスを提供する証券会社も出てきましたが、その数は非常に少ないです。

また「株式累投（るいとう）投資」といって、1銘柄につき月々1万円以上1,000円単位でETFへ投資する方法もありますが、こちらもサービスを提供する証券会社は限られています。

これらのサービスを利用できない場合は、自分で定期的にETFを購入する他ないため、投資信託よりも積立投資の手間がかかりやすい点がデメリットと言えます。

おすすめしない理由⑤信託報酬がかかる

高配当ETFを通して高配当株に投資を行うには、購入時・保有時・売却時に一定の手数料が掛かります。

	高配当ETF	投資信託	個別株投資
購入時	取引手数料（売買手数料） 一部の証券会社で無料	販売手数料 一部の銘柄で無料	売買手数料 一定条件下で無料の証券会社も
保有時	信託報酬 0.1％未満から1％程度	信託報酬 年率0.1％未満から2.5％程度	なし
売却時	取引手数料（売買手数料） 一部の証券会社で無料	信託財産留保額 多くの場合掛からない	売買手数料 一定条件下で無料の証券会社も
その他	為替手数料 (海外ETFの購入時と売却時)	なし	為替手数料 (海外株式の購入時と売却時)

ETFの取引手数料（購入時と売却時）は、取引する証券会社によって手数料水準が異なりますが、最近ではネット証券などを中心に無料になるケースが増えています。

そのため、ETFに掛かる手数料の中で主に注意すべきは、ETFの保有中に発生する「信託報酬」のみと言えます。

一般的にETFの信託報酬は投資信託よりも低い場合が多いですが、全ての銘柄が低コストというわけではありません。

信託報酬はETFの運用中、純資産総額に対して一定の割合で毎日掛かる手数料であるため、長期的に投資家の利益を圧迫し続けます。

高配当の株式銘柄へ個人で直接投資する場合はこの信託報酬が一切かからないため、信託報酬が掛かるのはデメリットだとして高配当ETFをおすすめしない人もいるようです。

おすすめしない理由⑥株主優待を受けられない

高配当ETFには、株主優待は基本的に受けられないというデメリットもあります。

株主優待は、企業が自社の株主に対して提供する特典で、企業の株式を購入して保有した場合、割引券や商品券、施設の利用割引、優待品の贈呈などの優待を受けることも出来ます。

しかし、高配当ETFを通して株式に投資しても、直接の株主とは見なされず、この株主優待を受けることは出来ないのです。

株主優待を重視する投資家の目線では、高配当ETFはおすすめしない商品と言えるでしょう。

おすすめしない理由⑦海外上場ETFは為替リスクを受ける

高配当ETFには、日本の市場に上場している国内ETFと、海外の市場に上場している海外ETFの2種類があります。

国内ETFの場合は、日本円での取引となるため、購入前に円を外貨に交換する必要はありません。

一方の海外ETFの場合、米ドルなどの外貨での取引となるため、購入時や売却時などに為替取引が必要となり、為替リスクを負うことになります。

例えば、米国NYSE（ニューヨーク証券取引所）に上場する高配当ETFを購入する場合、投資家は日本円を米ドルに交換してETFを購入します。

その後、売却するタイミングで再度米ドルから日本円に戻すことになりますが、売却時のドル円の為替レートが購入時よりも円高になっていた場合、投資収益や元本が為替差損によって目減りしてしまう可能性があります。

高配当ETFへの投資では、ETFを保有して定期的に分配金を得るというスタンスであるため、基本的に運用期間は長期になります。

ただ為替は変動が大きく、特に長期的な為替変動は投資のプロでも予測が難しいと言われています。

長期的に運用し分配金で利益を積み上げても、結局は売却時の為替状況（円安→円高に振れている状況）により大きく為替差損を起こし、運用が失敗に終わるというケースも考えられるでしょう。

高配当ETFは配当利回りの高い株式銘柄でポートフォリオが構成されているため、定期的な配当収入を重視している投資家にとっては魅力的な投資先である一方、ETF・高配当株特有のデメリットや為替変動によって、予想外に損をする可能性があることを認識しておきましょう。

高配当ETFのメリット

ここまで高配当ETFをおすすめしない理由（デメリット）について解説してきましたが、もちろん高配当ETFにも一定の投資メリットはあります。

メリット①定期収入を得ることが出来る

高配当ETFの1番の投資メリットは、定期的な配当収入(分配金)が得られることでしょう。

「おすすめしない理由2」で解説したように、高配当ETFが投資する企業の業績が悪化すれば、減配や無配になる可能性もありますが、順調に行けば年4回～12回（高配当ETFの銘柄によって異なる）の頻度で分配金を受け取ることが可能です。

高配当ETFだけで配当金生活を送るには相当な額の投資元本が必要なため現実的ではありませんが、生活の足しになることは間違いありません。

ETFの場合、非上場の投資信託で行われているような元本払い出し(＝特別分配金)による分配金の支払いはなく、100％投資先企業の配当金から分配金が支払われる点も安心です。

メリット②少額から投資できるため分散投資しやすい

高配当ETFの二つ目の投資メリットは、個別株投資よりも少額から投資でき分散投資がしやすい点です。

下に高配当ETFの例を挙げましたが、表を見ていただくと、最低購入金額は2000円程度～3万円程度であることが分かります。

このような少額で、何十～何百もの高配当株銘柄に自動的に分散投資できるのは高配当ETFのメリットです。

銘柄名（コード）	最低買付金額
NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信（1489）	2,425円
NEXT FUNDS野村日本株高配当70連動型上場投信（1577）	39,500円
iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF（1478）	3,835円
上場インデックスファンド日本高配当（1698）	31,080円
グローバルX MSCIスーパーディビィデンド－日本株式 ETF（2564）	2,913円
iシェアーズ 米国高配当株ETF	2,310円

銘柄名（ティッカーコード）	最小購入価格
バンガード米国高配当株式ETF（VYM）	19,000円程度
バンガード米国バリューETF（VTV）	26,000円程度
iシェアーズコア米国高配当株式ETF（HDV）	17,500円程度
SPDRポートフォリオS＆P500高配当株式ETF（SPYD）	6,600円程度

[参考]
高配当株に自分で購入する場合、通常100株で購入する必要があるため、数千円～数十万円（銘柄によって価格は異なる）の投資資金が必要になります。例えば日本株で最も高い「トヨタ自動車」の株を購入するには30万円以上の資金が必要です。

単元未満株・ミニ株として100株以下で購入する方法もありますが、全ての銘柄で1単元(100株)以下の購入が出来るわけではありません。

一つの銘柄の購入にこれほどまとまった資金が必要な訳ですから、自分でETFのように数百銘柄に分散するのは現実的ではありません。

高配当ETFに投資をすれば、複数の銘柄への分散投資を通じて、特定の企業や業種に依存しない、リスクを抑えた運用が期待できます。

メリット③リアルタイムに取引可能

高配当ETFの3つ目のメリットは、株式と同様にリアルタイムでの売買が可能な点です。

販売会社により1日1回算出された基準価格でしか売買できない投資信託と違い、ETFでは証券取引所の取引時間内であればリアルタイムで変動する市場価格で取引することが出来ます。

注文方法も、個別株を注文する時と同様に、指値注文や逆指値注文を使って自分の望む取引金額を指定できます（投資信託ではできない）。

このように、リアルタイムの価格で購入できる点や、自分の希望する価格で取引できるシステムは、特に頻繁な短期売買を行う人にとって大きなメリットとなります。

ただし、高配当ETFを買う人は長期的な保有を前提としている人が多いため、それほど大きなメリットではないかもしれません。

高配当ETFがおすすめする人・おすすめしない人

既出の「高配当ETFをおすすめしない理由」と「高配当ETFのメリット」の内容を踏まえて、高配当ETFがおすすめな人とおすすめしない人は以下の通りです。

高配当ETFは、株式に投資しながら年4回～12回程分配金が受け取れるため、定期収入を得ながら長期的に資産運用したい人におすすめです。

また高配当ETFは数千円程度の少額から購入できる上、手間暇を掛けずに自動的に分散投資ができるため、投資に掛ける時間のない人や少ない資金で投資を始めたい人におすすめです。

高配当ETFに含まれる高配当株は、成長性の高い企業ではなく成熟した企業の株が多いため、株価の上昇によるキャピタルゲインは期待できません。そのため高配当ETFは、値上がり益による資産の増加を望む人にはおすすめしない投資先です。

また高配当ETFは年4回～12回の定期的な分配金収入を積み重ねていく資産運用方法ですので、短期間で資産を増やしたい人にも不向きです。

個別株投資と比較すると、高配当ETFは運用の手間暇が掛からない、少額から自動的に分散投資できるなどのメリットがある代わりに、運用コストが掛かる、株主優待を受けられないなどのデメリットもあります。

もし十分な投資資金や時間があるのであれば、高配当ETFよりもご自身で高配当株に投資する方が、より高い投資成果が得られる場合もあるでしょう。

また高配当ETFが投資する株式には株価変動リスクも伴います。いくら分散投資をしているとはいえ、リーマンショックやコロナショックのような株式市場全体で株価が暴落するような場面では、分配金収入で得たプラス分を超える損失が出ることも考えられます。

より低いリスクで運用したい人は、預金や債券などの低リスク低リターンの金融資産を利用するか、もしくは市場環境に関わらずプラスの収益を目指すヘッジファンドなどをポートフォリオに組み込むのもおすすめです。

高配当ETFで配当金生活はできる？月10万円は得られる？

この記事を読んでいる方の中には、あわよくば高配当ETFの分配金だけで配当金生活を送りたいと考えている人もいるかもしれません。

そこでここでは、高配当ETFへの投資で月10万円の分配金を得ることが出来るのか検証してみます。

高配当ETFへの投資で得られる分配金は銘柄によって異なるものの、年利4％程が目安です。

月10万円の分配金を得るとなると、1年で受け取る分配金は120万円。

分配金120万円 ÷ 年利4％＝3000万円

高配当ETFに投資して年間120万円の分配金（税引き前）を得るには、3000万円もの投資資金が必要な計算になります。

さらに、実際には高配当ETFの分配金にも、20.315％の税金が発生します。

税引後ベースで再度シミュレーションすると、年間120万円の分配金を得るには、約3765万円の投資資金が必要な計算になります。

3000万円を超える投資資金がある方でなければ、高配当ETFの分配金だけで月10万の収入を得るのは難しいでしょう。

また日本で生活する場合、一人暮らしの平均的な生活費は月18万程度とも言われています。

月18万円を高配当ETFの分配金だけで賄うには、おおよそ4700万円の運用資金が必要です。

いくら高配当ETFと言っても、分配金だけで生活費を賄うのは残念ながら容易ではないでしょう。

高配当ETF配当利回りランキングと人気銘柄

最後に、直近の分配金利回り（2024年10月11日時点）で順位付けした高配当ETF銘柄ランキングと、日本の投資家に人気の銘柄をご紹介します。

高配当ETF(米国株)分配金利回りランキングと人気銘柄「VYM・HDV・SPYD」

まずは米国株に投資する高配当ETF分配金利回りランキングです。

	銘柄名 (ティッカー)	最低買付 金額	純資産総額 (USD)	基準価額 (USD)	分配金 利回り	5年トータル リターン	総経費率	配当権利 確定月
1	ウィズダムツリー 米国株 高配当ファンド (DHS)	13,629円程度	1.11 (十億 USD)	89.18	5.04%	7.97％	0.38%	3,6,9,12月
2	ウィズダムツリー 米国中型株配当ファンド (DON)	7,400程度	3.582 (十億 USD)	48.47	4.46%	8.50%	0.38%	3,6,9,12月
3	ウィズダムツリー 米国小型株配当ファンド (DES)	5,155円程度	2.002 (十億 USD)	33.75	4.45%	7.38%	0.38%	3,6,9,12月
4	SPDRポートフォリオ S&P500高配当株式ETF (SPYD)	6,600円程度	$6,218.48 (百万米)	42.46	4.30%	7.48%	0.07%	3,6,9,12月
5	ウィズダムツリー 米国小型株クオリティ配当成長ファンド (DGRS)	7,708円程度	383.744 (百万米)	50.45	3.68%	9.62%	0.38%	毎月
6	バンガード 米国高配当株式ETF (VYM)	19,000円程度	55.335 (十億 USD)	122.23	3.37%	10.09%	0.06%	3,6,9,12月
7	iシェアーズ コア米国高配当株式ETF (HDV)	17,500円程度	10.388 (十億 USD)	111.04	3.32%	7.14%	0.08%	3,6,9,12月
8	iシェアーズ 好配当株式ETF (DVY)	19,457円程度	18.905 (十億 USD)	127.09	2.92%	8.71%	0.38%	3,6,9,12月

高配当海外ETFの中でも、日本の投資家に人気なのが表中に赤字で示した「SPYD」・「VYM」・「HDV」です。

これらの高配当ETFは分配金リターンが比較的高水準である他、総経費率｛TER(総経費率)=(信託報酬＋その他費用)÷費用が発生した期間の平均純資産残高｝が0.1％未満とコストが低いこと、NISA成長投資枠に対応していることが人気の理由です。

国内高配当ETF分配金利回りランキングと人気銘柄

続けて、日本株に投資する高配当ETF分配金利回りランキングです。

	銘柄名（コード）	最低取引金額	分配金利回り （税引前）	信託報酬	配当権利 確定月
1	グローバルＸ クリーンテック-日本株式 ETF (2637)	1,592円	4.14%	0.649%	3,9月
2	グローバルX MSCIスーパーディビィデンド (2564)	2,761円	3.76%	0.429%	1,4,7,10月
3	NEXT FUNDS エネルギー資源(TOPIX-17)上場投信 (1618)	22,400円	3.5%	0.352%	7月
4	NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信 (1489)	2,249円	3.46%	0.308%	1,4,7,10月
5	グローバルＸ メタルビジネス-日本株式 ETF (2646)	1,735円	3.45%	0.649%	4,10月
6	OneETF 高配当日本株 (1494)	30,430円	3.36%	0.308%	4,10月
7	NEXT FUNDS野村日本株高配当70連動型上場投信 (1577)	37,280円	3.29%	0.352%	1,4,7,10月
8	上場インデックスファンド日本高配当(東証配当フォーカス100) (1698)	29,685円	3.23%	0.209%	1,4,7,10月

国内の高配当ETFは「NEXT FUNDS」シリーズが人気です。

「NEXT FUNDS」シリーズは、野村アセットマネジメントが運用するETFブランドで、日本株・米国株・中国株・新興国株・金・REITなどのに投資する72銘柄を取り揃えています。

高利回りが期待できるヘッジファンドも検討しよう

ここまでの解説で高配当ETFのメリットやデメリットは十分ご理解いただけたかと思います。

高配当ETFは広く分散投資を行いながら定期収入が得られる便利な投資先ではありますが、私たちの運用資金の全てを高配当ETFに当ててしまうのは少し危険かもしれません。

なぜなら株式市場全体が大きく下落するような局面では、ETFの価格も大きく下落してしまうからです。

どのような市場環境にあっても安定したトータルリターンで高利回りを目指すのであれば、下落相場での耐性に優れたヘッジファンドをポートフォリオに組み入れておくのがおすすめです。

ヘッジファンドであれば、市場環境に合わせた柔軟な投資戦略を通して、比較的安定して10％以上の高利回りが期待できます。

ヘッジファンドは、投資家から集めた資金を金融資産へ投資し、得た利益を投資家に還元する資産運用ファンドです。

運用は投資のプロであるファンドマネージャーが行うため、投資の手間が掛からず投資初心者でもストレスなく投資に取り組めます。

一見投資信託と似ていますが、ヘッジファンドは投資信託よりも高度な投資戦略を用いるため、下落相場でも利益を生みだすことが可能です。

ヘッジファンドの中で特におすすめの4社は、次のとおりです。

	期待年利	最低投資額	問い合わせ	投資手法・対象
BMキャピタル	10%～	1000万	面談	・バリュー株 ・アクティビスト
ハイクアInt’l	12%(固定)	500万	面談または 資料請求	新興国企業融資
アクション	31%〜	500万	面談	・バリュー株 ・事業投資 ・ファクタリング ・Web3事業
GF	29%〜	1000万 *500万～ 相談可	面談	大型日本株

BMキャピタル

ハイクアインターナショナル

アクション合同会社

GFマネジメント

高配当ETFの購入方法（NISAも可）

以上の内容を踏まえて、高配当ETFがご自身に適していると感じた方は、以下の順に購入を進めてみましょう。

投資ステップ

NISAが利用できる銘柄

高配当ETFの購入にはNISA口座も利用可能で、国内ETFだけでなく海外ETFにもNISAが利用できる銘柄があります。

高配当ETFへの投資で得た利益には、20.315％（所得税15.315％+住民税5％）の税金がかかりますが、NISA口座を利用すれば、年間投資枠360万円（つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円）まで非課税で運用できます。

もう少し詳しく解説すると、国内ETFに投資する場合、売買益（譲渡所得）と分配金（配当所得）に対し20.315％の税金が発生します。最近は分配金は源泉徴収されるため確定申告不要で、売買益に関しても証券会社の特別口座で「源泉徴収あり」を選べば確定申告不要です。

一方、海外ETFに投資する場合は、分配金に対して投資先の国ごとに所得税に該当する税金が掛かかります。

例えば、米国ETFに投資して得た分配金には、米国で10％の税金が引かれたあと、日本側で20.315％が源泉徴収されます（＝二重課税）。

既出の特別口座で「源泉徴収あり」を選べば確定申告は不要ですが、確定申告をすることで「外国税額控除」を受けられ、米国で引かれた10％の税金分を日本川で控除できる場合があります。（NISAを利用する場合、日本国内の税金が非課税になるため、米国での10％は控除されません）

ちなみに、つみたて投資枠対象のETFは2024年7月25日現在8銘柄しかなく、いずれも高配当ETFではありません。

ETFをお得に購入できる証券会社

	手数料	メリット
SBI証券	約定手数料0.495％	・新NISAを利用する場合海外ETFの手数料無料 ・「SBIセレクション」として米国ETF10銘柄の買付手数料が無料 （記事内紹介のSPYDも含む） ・国内・米国・新興国など様々なETF銘柄を取り扱う ・米国ETFには定期買付サービス（積立投資）がある
楽天証券	約定手数料0.495％	・米国ETF15銘柄の買付手数料が無料（記事内で紹介のSPYDも含む） ・取引手数料100円ごとに1ポイント楽天ポイントが貯まる ・楽天ポイントでETFが購入できる ・米国ETFも積立購入可能
マネックス証券	約定手数料0.495％	・米国株ETF13銘柄に対して手数料のキャッシュバックキャンペーンを実施
松井証券	約定手数料0.495％	・1日の約定金額が50万円までなら売買手数料無料

「高配当ETFをおすすめしない理由」解説まとめ

本記事では、高配当ETFについて仕組みやメリット・デメリット、購入方法や具体的な銘柄の紹介を行いました。

資産運用中にも定期的に収入を得たい方に人気の高配当ETFですが、同時に以下のようなデメリットが存在することを理解しておきましょう。

特に、株価の下落リスクや長期的な株価の成長が期待できない点は、高配当ETFの一番のデメリットであり、資産運用効率を重視する人や、十分な資金力があって定期収入の必要性がない人などによっては、高配当ETFは必ずしも最適な選択肢とは言えないでしょう。

本記事で紹介したヘッジファンドをはじめ、その他の投資先も徹底的に比較検証してみた上で最適な運用先を選びましょう。